２０２４年１月
皆様、新年あけましておめでとうございます。本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。今年の元旦は能登半島地震で開け、翌2日には日航機と海保機の衝突事故が起こり、大変悲しく、またあわただしい新年の幕開けとなりました。まずは、亡くなられた方々のご冥福をお祈りするとともに、被災された方々および事故にあわれた方々に心よりお見舞いを申し上げます。そして、被害を受けられた方々が1日も早く日常の生活を取り戻すことができますようにお祈り申し上げます。航空機衝突事故につきましては、その事故の経緯や根本原因につきまして今後の全容解明が望まれますが、日航機乗務員の適切な避難誘導により400名近い乗客の方々の命が救われたことに深く感銘を受けました。乗務員の方々のプロフェッショナリズムと乗客の方々のご協力に敬意を表します。そこには、乗務員の方々の仲間に対する信頼や協力、乗客の方々の乗務員に対する信頼が深くかかわっていたものと思います。
さて、話は少し古くなりますが、昨年のワールドベースボールクラシック（WBC）では、日本チームの見事な活躍が日本を元気づけてくれました。大谷選手や山本選手らの素晴らしい才能を持った日本チームの選手たちの活躍が優勝に大きく貢献したことは言うまでもありませんが、それだけではなく、仲間を信頼して「つなぐ野球」に徹したことも大きかったと思います。特に、準決勝のメキシコ戦では、1点ビハインドの最終回のチャンスに、栗山監督が、それまで絶不調だった村上選手を信じて彼にすべてを託したこと、また大変な重圧の中で村上選手がその期待に応え、見事に逆転サヨナラヒットを放ったことが印象的でした。部下を信頼するというこの姿勢は上に立つものとして見習うべきものであると感じました。
以上にご紹介いたしました例では「信頼」ということがキーワードになると思います。「信頼」とは、他者を「信じ」そして「頼る」ということです。これはまさに個人プレイではなく、チームプレイの重要性を表したものであると思います。自分ひとりですべてをこなせなくなった状況では仲間を頼ること、構成員がお互いを信頼すること、そこから生み出される協力という総合力を生かすこと、そしてそのような人間関係が普段から構築されていること、このことは、どの組織でもそうだと思いますが、我々エネルギー総合工学研究所（略称:エネ総研）でも強く望まれることであると思います。
さて、エネ総研は、地球環境、新エネルギー・電力システム、炭素循環、水素、原子力の5つの分野で、各技術分野課題の調査研究、月例研究会の実施、季報やNewsletterの発行、エネルギー総合工学シンポジウムや賛助会員会議の開催などの活動を行ってきております。昨年の第36回エネルギー総合工学シンポジウムは、11月に「カーボンニュートラル2050ビジョン」というテーマで開催いたしました。2050年カーボンニュートラルを前提にしたシミュレーションによるエネルギー需給構造を提示し、その実現のための技術課題を展望するとともに、カーボンニュートラルに至るトランジションの絵姿について、幅広い分野の専門家の方々にご参加をお願いして「トランジション検討委員会」を構成し、発表とミニパネル形式での議論を実施いたしました。そして、その成果を「IAEエネルギー中長期ビジョン」として取りまとめる一方、トランジション検討委員会の委員の方々からのご意見も含めて、年度内に出版する計画となっています。
次世代電力ネットワーク(APNET)研究会では、東大先端電力エネルギー・環境技術教育研究アライアンス（APET）との共催で、同じく昨年11月に「2050年を見据えた将来の電力需給の課題と展望」をメインテーマとしてシンポシウムを開催いたしました。その他、人為的炭素循環（ACC）技術研究会（Society of Anthropogenic Carbon Cycle Technology）、太陽熱・蓄熱技術（STE）研究会（Concentrating Solar Thermal Energy Society）等の個別分野研究会も、プラットホーム的な機能を担うべく、その活動内容を一層充実させるとともに、会員数の増加に取組んできております。
また、「図解でわかる」シリーズの4冊目となる「図解でわかる再生可能エネルギー×電力システム」の出版を行いました。本シリーズは、エネ総研の総力を結集して執筆を行い、これまで技術評論社からシリーズ本として出版されてきているもので、社会的にも高いご評価をいただいております。上記の出版により、本シリーズもエネ総研のより多くの分野を取り扱うことになり、ますます充実してきました。これらの出版物がエネ総研の高い技術的社会的評価につながり、延いては今後の業績と社会的貢献度の向上につながってゆくことを期待しています。
さらには、賛助会員の皆様方とスタートアップ企業をつなぐためのオープンイノベーションフォーラムという事業を、昨年度に引き続き、9月に㈱ケーエスピー社との共催によりハイブリッド形式で実施いたしました。今年度は、新しく経済産業省関東経済産業局、神奈川県、川崎市からのご後援をいただき、これまで以上に多数のマッチングの実現を見ております。このような取組みも、賛助会員をはじめ、ご関係の皆様からのご理解とご支援の賜物であると理解しており、改めて御礼を申し上げます。
研究所内の活動では、これまで実施してきた「再発防止に対する取り組み」が新しい段階に入ってきました。これまでの「再発防止策実施委員会」を「コンプライアンス委員会」と改めるとともに、毎年策定してきた「アクションプラン202X」をより普遍的な意味を持つ「コンプライアンス・アクションプラン」と名称変更いたしました。これは、再発防止に関するこれまでの活動経験と実績を踏まえ、再発防止からコンプライアンスへの転換、さらにはそれを超えて、社会責任と企業倫理の実践を目指すという意味を込めて名称変更したものです。これに基づき、「コンプライアンス・ファースト」を引き続き徹底するとともに、より高度な企業価値の実現を目指して行動してゆきたいと考えています。
さて、世界に目を向けますと、ウクライナ情勢は膠着状態にありますし、昨年9月にはパレスチナのイスラム武装組織ハマスによる民間人への攻撃に報復する形で、ハマスを根絶するためのイスラエル軍によるガザ地区への進攻が起こりました。これらのことが今後さらに世界のエネルギー情勢や我が国のエネルギー安全保障に大きく影響を与える可能性がございます。また、COP28では、再生可能エネルギーの設備容量を2030年までに3倍に増加させるという世界全体の目標が掲げられたこと、最終文書の中で原子力とCCUS（二酸化炭素の利用と貯蔵）の役割が明記されたこと、さらにはTransitional Fuel（天然ガスやLNGの事を指していると思われます）へのエネルギー転換とエネルギー安全保障における役割が明記されたことなどが印象的でした。いずれにせよ、昨年のシンポジウムでも取り上げましたように、カーボンニュートラル2050という目標とエネルギー安全保障を両立させながら、如何にしてトランジションを実現してゆくのかということが極めて重要であり、このことは我々エネ総研の社会的な役割が、今後ますます重要になってゆくことを意味するものと理解しています。
ご存じのように今年は辰年（たつどし）です。我々エネ総研は、皆様方のご協力を得て、天に昇って行く昇龍（のぼりりゅう）のごとく、皆様方とともに成長してゆきたいと強く願っております。
最後になりましたが、本年が皆様方とエネ総研にとって良い年になることを祈念いたしまして、私の年頭のご挨拶とさせていただきます。それでは、改めまして、本年もどうぞよろしくお願い申し上げます。
