カテゴリ別新着情報

お知らせ

• 令和５年度事業計画および収支予算を掲載2023年3月16日
• 令和3年度調査研究要旨集を追加2023年2月10日
• 「季報エネルギー総合工学」Vol45 No.3(2022.10)を掲載2023年2月6日
• 賛助会員名簿を更新2023年1月24日
• 第426回月例研究会のお知らせ(2023.2.10開催)2023年1月23日

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ニュースリリース

• 「図解でわかるカーボンニュートラル燃料」発刊のお知らせ2022年6月9日
• 「子供の科学サイエンスブックスNEXT 　見てわかる！ エネルギー革命」発刊のお知らせ2022年1月27日
• 再発防止策への取組みとモニタリングに関する検証結果について2021年9月27日
• 「図解でわかるカーボンニュートラル」発刊のお知らせ2021年9月17日
• EUのHORIZON2020の研究プロジェクトSH2Eへの参加について2021年6月22日

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セミナー・研究会

• 第427回月例研究会のお知らせ(2023.3.17開催)2023年2月24日
• 第426回月例研究会のお知らせ(2023.2.10開催)2023年1月23日
• 第425回月例研究会のお知らせ(2023.01.20開催)2022年12月23日
• 令和4年度APNetシンポジウム(2022/11/22) 講演資料を掲載2022年11月25日
• 第424回月例研究会のお知らせ(2022.12.9開催)2022年11月22日

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報告書・刊行物

• 「CO2フリー水素普及ネットゼロエミビジョン研究　2022年度報告書」を掲載2023年3月27日
• 令和3年度調査研究要旨集を追加2023年2月10日
• 書籍紹介「メタネーション:都市ガス カーボンニュートラルの切り札 e-methane【合成メタン】2023年2月9日
• 「季報エネルギー総合工学」Vol45 No.3(2022.10)を掲載2023年2月6日
• 原子力発電所廃止措置調査検討委員会提言- 廃止措置認可法人の設立にあたって –を掲載2023年1月27日

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研究プロジェクト

• 高温ガス炉プラント研究会の「活動成果」「ニュースレター」「会員専用ページ」を更新2023年3月31日
• APNetニュースレター Vol.166(2023年03月号)を掲載2023年3月16日
• 高温ガス炉プラント研究会の「定期講演会」「会員専用ページ」を更新2023年3月3日
• APNetニュースレター Vol.165(2023年02月号)を掲載2023年2月15日
• 次世代電力ネットワーク検討会第64回検討会(2013/01/31)資料を掲載2023年2月3日

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情報公開・その他

• 令和５年度事業計画および収支予算を掲載2023年3月16日
• 令和3年度調査研究要旨集を追加2023年2月10日
• 賛助会員名簿を更新2023年1月24日
• 「賛助会員サービスのご活用について」動画(賛助会員様向け特典の具体的なサービス内容)を掲載2022年12月5日
• 受託調査研究のご案内「数値流体解析によるエネルギー・環境分野での エンジニアリングサービスのご提供について」のご提案資料を最新版に改訂しました2022年11月18日

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ETIP（エネルギー技術情報プラットフォーム：賛助会員限定）新着情報

• エネルギーの新潮流：第168回　原子力発電の最先端研究開発(2023年03月号)
  2023年3月30日
• 2023年02月20-22日 [外部発表資料]「Electric Thermal Energy Storage (ETES) for Economic De-carbonized Society by step-by-step scheme」
  2023年3月15日
• EU情報（2023年03月：最近のエネルギー分野に関する欧州委員会等による主な発表の抄訳）
  2023年3月14日
• 第４２７回月例研究会講演資料(2023.03.17)
  2023年3月14日
• 書評コラム(2023年03月号)「誰が国家を殺すのか　日本人へⅤ」
  2023年3月14日
• 研究員コラム(2023年03月号)「エネルギー情勢の変化」と「技術の進化」
  2023年3月6日
• OECD/NEA Monthly News Bulletin（2023）:最新号：2023年2月号
  2023年2月27日
• エネルギーの新潮流：第167回　太陽光発電、風力発電、主力エネルギーへ(2023年02月号)
  2023年2月27日
• 2022年12月14日 [外部発表資料]「日本のカーボンニュートラルに向けた再生可能エネルギーの役割：TIMES-Japanモデルを用いたシナリオ分析(RoIe of renewaboe energy toward carbon newtrality in Japan:Scenario analysis using TIMES-Japan model)」
  2023年2月9日