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| 【総合評価】
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| H15年度においては、計画通り技術開発を継続することが適当である。 |
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| 【参考コメント】 |
| （1） |
稠密燃料集合体限界熱流動などに関し、他の並行して実施されているプロジェクト研究で得られるデータの共有などを通じ、効果的な技術開発を行うこと。中性子経済とストリーミングチャネルの設置は相反することになるが、安全性と経済性のバランスに留意して、本技術開発が狙う「高経済性」をどのように主張するかが重要となろう。 |
| （2） |
計画時に期待された成果が出てきている。今後、本技術が実用化されていくときに大きな課題となる、稠密格子の冷却能力の確認は重要であり、そのための伝熱流動試験が計画通り進められることを期待する。14本ロッドバンドル実験は、サブチャンネルコードの検証データとしても有効となるようなデータ採取を期待する。 |
| （3） |
経済性については、燃料リサイクルのコスト低減を期待しており、乾式再処理というよりは、低除染（Pu富化）燃料の利用を目的としている。いずれにしても、再処理条件は未確定であるので、そのような未確定の再処理条件に基づくよりは、むしろキーとなる核種などを明示して、再処理側への条件を提示すべきであろう。 |
| （4） |
次世代炉型の政策的決定なしに行う研究としては、相応な成果が出ている。 |
| （5） |
研究成果を公共財産となるように査読付の論文や報告書として積極的に発表すること。 |
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