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| 【総合評価】 |
| 平成14年度においては、次の点で計画を見直すことを条件に技術開発を継続することが適当である。 |
| （1） |
開発計画が総花的であるため、技術開発の進捗に応じ中心となる開発課題を明確にし、それをより重点的に検討する計画に見直すべきである。特に、経済性評価については、実際には本炉そのものによる経済性向上が今回の技術開発の目標でないならば不要である。
なお、原研他が実施する『受動的安全性を具備した低減速軽水炉に関する技術開発』と協力できるものは協力し、相乗効果が上がるように留意し開発活動を実施するべきである。 |
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| 【参考コメント】
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| （1） |
革新的目標を達成するために、criticalな開発課題の解明に集中して計画を練り直し、この観点から得られる成果を明確にすることが必要であろう。 |
| （2） |
高経済性を達成できる革新技術に関する説明が不十分である。経済性評価については、今回のスコープではなく、実施する必要性の有無を含め内容を見直す必要があると考える。 |
| （3） |
開発の中心課題（稠密格子の性能余裕？）を明確にし、開発目標（経済性向上？）との関連を示すことが望ましい。炉そのものの経済性向上、省スペース化が重要ではないか。 |
| （4） |
フィージビリティの観点から最も重要と思われるのは、核的な設計計算と実験的な伝熱特性に基づく安全性の検討である。特に稠密格子についての実験に主点を絞ることが肝要と考える。 |
| （5） |
ABWRとの互換が前提となっているが、互換の位置付けを明確にすべきではないか。（炉心高さが半分になるなど圧力容器に余裕がある。例えば、圧力容器高さを短くすれば、原子炉建屋のコストは低減できる。） |
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