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超臨界圧水冷却炉の材料開発
平成20年度 審査結果
 
実施機関: (株)東芝〔(株)日立製作所、日立GEニュークリア・エナジー(株)、(国)東北大学、(独)日本原子力研究開発機構〕

【総合評価】
 本技術開発は超臨界圧水冷却炉の材料開発に大きく寄与するものと考えられ、平成16年度から平成20年度の5年間で当初の計画を完了し、概ね予定通りの目標、成果を達成したものと認められる。今後はその実用化に向けて一層の努力を期待する。
 
【参考コメント】
A. 研究開発テーマの妥当性・意義
    * 本研究開発は、超臨界圧水冷却炉のキーテクノロジーである高温超臨界圧条件下における耐食材料の開発に関するものであり、候補材を示すことができたことは、大きな意義のある研究開発であったといえる。
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B. 研究開発目標、計画の妥当性
  (1) 研究開発目標の革新性の観点からの妥当性
    * SCWRの実用化には、高温、高圧、中性子照射下でかつ超臨界圧水環境という、これまで経験のない厳しい条件下でも信頼性を有する材料の開発が必要であり、研究開発目標は妥当である。
  (2) 研究開発目標の実用化の観点からの妥当性
    * 実用化の点で、材料の健全性について残された課題が多い。
    * 実用化研究推進を支える現象やメカニズムの追及に重きを置いた基礎研究の推進が、並行して実施される必要があると思われる。
  (3) 研究開発計画の妥当性
    * 腐食データ取得において、流速の影響など更に検討すべき点があるように思われるが、計画は概ね妥当であったと考えられる。
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C. 研究開発実施者の事業体制、運用の妥当性
    * 国内の事業体制は、概ね適切なものと考えられる。
    * I-NERIの枠組みの中で、米国研究機関などとの分業あるいは協働も検討してほしかった。
  ▲Top
D. 計画と比較した達成度、成果の意義
  (1) 計画と比較した目標の達成度
    * 想定された使用条件に対し、試験された条件を考えるとデータの精度は十分ではない。また、SCC関連データが十分でないなど、実用化には解決すべき課題も多いが、本研究の目標は概ね達成されたものと考えられる。
  (2) 実用要素技術としての成果の意義
    * 要素技術として成立性が評価されたと考えられるが、以下に示すような課題に関し、今後、鋭意検討されることを期待する。
      より実機条件に近い過酷な環境下での材料挙動特性、とくにエロージョン・コロージョン特性、照射挙動との連成やスェリングや相安定性などの照射挙動などに対する定量的な評価
      データについて、再現性の確認、精度の評価
      制御棒材料や炉内構造物についてなどを含め、材料全体としてどこに注力すべきかの考察、評価
  (3) その他特筆すべき成果、副次的効果
    * 3件の専門誌への掲載、数多くの口頭発表が行われており、積極的な外部発表の実績が認められる。
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E. 成果の実用化、事業化可能性
    * 最終年度としての総合評価は、もう少しきちんと行うべきである。
    * 材料開発、実用化については、今後かなりハードルが高いものと考えられるが、GIFの場での国際協力を通じての進展を期待したい。
    * SCWR開発は、第四世代原子力システム開発のテーマとして選定されているものの、我が国の炉型戦略において、その位置づけは明確ではない。従って、当面は地道な課題検討を主体に開発を継続して行く姿勢が望ましい。
    * 今回の成果をベースとして材料開発を継続する場合においては、以下のような点について、分析、データ取得等を検討すべきである。
      試験データの再現性、精度に関する更なる確認
      超臨界圧条件下での高温・高流速環境をインパイル試験によって実現すること自体困難ではあるが、いずれこのような試験を検討し、可能な範囲内で実施することが望まれる。インパイル試験が結果的に不可能であっても、少なくとも超臨界圧火力の実績ベースや炉外試験ループによるデータ取得は当然として、より実機運転条件に直接適用または外挿できる定量的な知見を得ること。
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