平成20年度 採択テーマ | 平成19年度 採択テーマ | 平成17年度 採択テーマ | 平成16年度 採択テーマ |
平成15年度 採択テーマ | 平成14年度 採択テーマ | 平成13年度 採択テーマ | 平成12年度 採択テーマ

19年度報告書概要版
[PDF/2,950KB]

18年度報告書概要版
[PDF/2,792KB]

17年度報告書概要版
[PDF/7,180KB]

16年度報告書概要版
[PDF/1,598KB]

You are Here:
Home > 公募 > 革新的実用原子力技術開発費補助事業 [提案公募事業] > 平成16年度 採択テーマ > 地質環境診断用マイクロ化学プローブに関する技術開発 [平成18年度 審査委員会評価]

 
地質環境診断用マイクロ化学プローブに関する技術開発
平成18年度 審査委員会評価
 
実施者:
吉田拓真ほか((株)日立製作所)、加藤和之ほか(東京電力(株))、長崎晋也(東京大学)、大江俊昭(東海大学)、二口克人ほか((株)ダイヤコンサルタント)、小山俊博ほか(東電設計(株))、吉田英爾ほか((株)日揮)

【総合評価】
 本技術開発は実施意義があると認められ、地層処分における安全評価パラメータ取得の合理化に大きく寄与するものと考えられる。平成18年度は当初の計画を完了し、概ね予定通りの目標・成果を達成し、次年度以降の成果も期待できる。平成19年度も本技術開発を継続することは妥当であると認められる。
 本技術開発は地層処分の安全性評価とサイト選定に役立つ技術開発であり、実用化に向けては来年度の確認試験が重要である。本評価におけるコメント等を考慮のうえ、一層の努力を期待する。
 
【参考コメント】
A. 研究開発テーマの妥当性・意義
  実用性のある革新的な成果を創造する、実施意義の高い技術開発であると認められる。
  * 地層処分の安全性評価とサイト選定に役立つ技術開発であり実施の意義は大きい。
  * これまではハードウェア開発が中心であり、実用化に向けての意義は次年度の確認試験の結果を見る必要がある。
  * 地層処分における地質環境調査を効率的に実施するための技術開発であり、意義がある。
  * 小型化によって測定時間の短縮などが可能、パラメータの変化が容易になるので、実験室などでの基礎研究には適しているが、原位置試験への適用にあたっては、測定精度が悪くなる可能性がある。
  ▲Top
B. 研究開発目標、計画の妥当性
  (1) 研究開発目標の革新性の観点からの妥当性
国際的に見て高い水準にあると認められる。
    * ボーリング孔を利用して核種移行遅延特性と水質データを同時に計測することが可能な装置の開発は独創的と考えられる。
  (2) 研究開発目標の実用化の観点からの妥当性
実用化の観点から水準を概ね満足していると認められる。
    * 実用化は地盤内で実際に行なう実験結果を見て判断される。
    * 目標とする測定精度とその達成可能性を明確に示す必要がある。
  (3) 研究開発計画の妥当性
研究開発計画は概ね適切なものであると認められる。
    * 要素技術の開発に始まり、システム開発、システム実証と順次ステップを踏んで計画されている。
  (4) 研究開発計画の柔軟性
動向変化や計画の見直しは概ね適切に行われていると認められる。
    * 当初計画されていたサイト選定プロセスの信頼性向上に関する検討はとりやめ、システム開発に注力する等、適切な計画変更が行われている。
  ▲Top
C. 研究開発実施者の事業体制、運用の妥当性
  適切な事業体制、運用であると認められる。
  ▲Top
D. 計画と比較した達成度、成果の意義
  (1) 計画と比較した目標の達成度
目標は概ね達成されているが、将来的には不透明である。
    * 実験の検出精度にまだ不明確な点がある。
  (2) 実用要素技術としての成果の意義
概ね妥当な成果と認められる。
    * 原位置、リアルタイムで行なうべき実験とボーリングコア等のラボ試験の住み分けの考え方の整理をしておいていただきたい。
  (3) その他特筆すべき成果、副次的効果
    * 具体的ではないものの、直接的な技術的成果以外に多少の成果があったと思われる。
  ▲Top
  >> 平成19年度 審査委員会評価
  >> 平成17年度 審査委員会評価
  >> 平成16年度 審査委員会評価
     
平成20年度 採択テーマ | 平成19年度 採択テーマ | 平成17年度 採択テーマ | 平成16年度 採択テーマ |
平成15年度 採択テーマ | 平成14年度 採択テーマ | 平成13年度 採択テーマ | 平成12年度 採択テーマ
エネルギー総研について | 公募事業 | ごあいさつ | シンポジウムと研究会 | 研究成果 | 定期刊行物
Copyright (C) 2006 IAE. All rights reserved.