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超高出力密度炉心ABWRプラントの実用化に向けた技術開発
平成19年度 審査委員会評価
 
実施者:
堀田亮年ほか((株)テプコシステムズ)、三島嘉一郎(京都大学)、冨山明男(神戸大学)、大川富雄(大阪大学)、田代祥一ほか((株)グローバル・ニュークリア・フューエル・ジャパン)山本泰ほか((株)東芝)、茶木雅夫((株)日立製作所)

【総合評価】
 本技術開発は、ABWRの大幅な出力向上を可能とする超高出力密度炉心ABWRプラントの実用化に大きく寄与したものと考えられ、平成17年度から平成19年度の3年間で当初の計画を完了し、概ね予定通りの目標、成果を達成したものと認められる。今後も実用化に向けて、一層の努力を期待する。
 
【参考コメント】
A. 研究開発テーマの妥当性・意義
    * 炉心出力密度の向上により、経済性を高める技術として開発の意義は大きい。
    * ABWRの出力アップグレードとしても適用するのか?
    * 既存の技術体系で25%出力アップが実現可能であることを示した点は評価できる。
    * 課題として、起動後に出力漸増時の発振、これは今回同定されたということで良しとすべきであろう。
  ▲Top
B. 研究開発目標、計画の妥当性
  (1) 研究開発目標の革新性の観点からの妥当性
    * 他に類を見ない独創性は無いが、研究開発目標は国際的研究水準に照らして妥当と判断出来る。
    * 平均的な研究水準である。
  (2) 研究開発目標の実用化の観点からの妥当性
    * 概ね適切である。
    * 10年以内に実機実用化を目指すのであれば、炉設計に関連しタービン系との技術的整合性をしっかり確認し、実現性を確かなものにできる様今後の取り組みが必要ではないか?
  (3) 研究開発計画の妥当性
    * 概ね妥当である。
  ▲Top
C. 研究開発実施者の事業体制、運用の妥当性
    * 適切である。
  ▲Top
D. 計画と比較した達成度、成果の意義
  (1) 計画と比較した目標の達成度
    * 25%出力向上の見通しは得られているが、確たるものではない。
    * 24ヶ月運転の可能性は低減されないのか?
    * 目標とする2015年までの実用化については不明確であるが、概ね達成された。
  (2) 実用要素技術としての成果の意義
    * 燃料被覆管の健全性についても十分配慮すること。
    * 現行炉の出力拡大への波及効果についても積極的に進めること。
    * 基礎研究として実施した意義は大きいと考えられるが、実践開発に貢献する点では十分とは言えない。
    * 振動下沸騰遷移抑制余裕時間監視法は、実際にはどのように設けるのか?
    * 実用化に当っては、炉内環境下での構造健全性、照射挙動に関する課題があるが、実用要素技術として概ね妥当である。
  (3) その他特筆すべき成果、副次的効果
    * 学会での口頭発表が数多くなされた。
    * 成果は公表され、人材育成の効果もある。
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E. 成果の実用化、事業化可能性
    * 次期ABWR改良版として期待出来るところは大きい。
    * 10年以内の実用化については不明確な部分もある。
    * 沸騰遷移抑制余裕時間監視法については、今後規制に適合できるよう検討していく必要がある。
  ▲Top
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