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外部発表(平成27年度)

外部発表(平成27年度)

学会等発表講演 論文投寄稿その他

学会等発表

環境工学としての化学工学 - Future Earthへの貢献

種別 学会等発表(国内)
発表者 黒沢 厚志
発表先 第28回環境工学連合講演会(主催:日本学術会議)
時期 平成27年5月15日
概要 トランスディシプリナリな問題の解決において、工学、特に化学工学が果たすべき役割について論じる。特に、気候変動問題への対策としての緩和策、適応策、および気候工学や、その他の地球規模問題に対しての貢献可能性を概括する(化学工学会を代表して講演)。

The improvement of Non Radioactive Waste (NR) boundary estimation procedure

種別 学会等発表(国内(国際会議))
発表者 田中 健一
発表先 ICONE23 (開催地:千葉県 幕張メッセ)
時期 平成27年5月20日
概要 原子力施設において、中性子照射量が6.25μSv/hr以下の構造材料等は非放射性物質として取り扱うことが可能である。BWRでは、この値に相当する境目は(これを、“NR境界”と呼んでいる。)はBSW内部に位置する。BSW内のNR境界については、原子炉廻りの中性子束分布計算の結果を用いて既に評価済であった。本研究では、これに加え、BSWを貫通する配管廻り中性子ストリーミングを精度よく評価する方法の開発を行い、信頼性の高い評価を実現した。これによって、廃止措置に伴い発生する放射性廃棄物の正確な物量評価が可能となる。

1. Simulation Analysis on Accident at Fukushima Daiichi Nuclear Power plant Unit 2 by SAMPSON
2. Validation of the SAMPSON/MCRA code against CORA-18 experiment
3. Accident Analysis of Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant Unit 1 by SAMPSON Severe Accident Code
4. Review on Experiments relating to Primary Containment Vessel Failure

種別 学会等発表(国内(国際会議))
発表者 鈴木 洋明、森田 能弘、マルコ ペレグリニ、鈴木 博之
発表先 The 23rd International Conference on Nuclear Engineering (ICONE23)
時期 平成27年5月17日より21日まで
概要 当研究所で国プロの一環として改良を進めている過酷事故解析コードSAMPSONにより、福島第一原子力発電所事故事象を解析した。実測結果と解析結果とを比較検討することにより、事故進展に伴う現象への理解を深めた。また、SAMPSONによりCORA-18実験を解析し、SAMPSONに組み込まれている炉心損傷モデルを検証した。更に、現在までに実施された原子炉格納容器の破損に関する実験に関して、総合的な視点から纏めた。

 

A-SCC 実用化の課題とその対策

種別 学会等発表(国内):口頭発表
発表者 塙 雅一
発表先 CCTワークショップ2015
時期 平成27年7月3日
概要 インドネシア褐炭を中心に水素化重質溶剤を用いて軽度の水素化熱分解処理を行い、反応生成物の減圧蒸留ボトムが極めて優れた粘結剤(超粘結炭)としての性能を有する事が明らかになっており、超粘結炭を製造するプロセスの概要と実用化するための課題と対策について報告する。

 

Power System Operation with Battery Charge/Discharge Scheduling Based on Interval Analysis

種別 学会発表等(海外)
発表者 益田 泰輔
発表先 ICEE2015(香港)
時期 平成27年7月6日
概要 前日の太陽光発電出力の区間予測を用いて作成した発電計画・蓄電池システム充放電計画に従い、起動停止計画・最適負荷配分を行った場合の需給運用についてシミュレーションを行う。年間で最も太陽光発電の余剰が大きくなる5月について、発電機の運用コスト、供給支障電力量、太陽光発電抑制量、火力発電の運用状況について評価結果を示す。

 

「原子力安全」の現状

種別 学会発表等(国内)
発表者 松井 一秋
発表先 第3回 軽水炉燃料・材料・水化学 夏季セミナー
時期 平成27年7月8日
概要 IEA/NEAの原子力エネルギーロードマップによる短期的かつ世界の展望と、第4世代原子力開発の目指す原子力の安全を紹介して、原子力界としての挑戦を論じた。世界の原子力産業の動向の一端を紹介して、グローバルなダイナミズムと原子力に求められる安全の本質についての議論を紹介。その中で材料、燃料への要求と可能性について議論した。

 

Modeling of Rayleigh-Taylor Instability for Steam Direct Contact Condensation

種別 学会等発表(海外)
発表者 ペリグリニ マルコ
発表先 16th International Meeting on Nuclear Reactor Thermal Hydraulics (NURETH-16) 【会場:米国 シカゴ】
時期 平成27年8月31日
概要 福島原発炉内状況把握」のエネ庁補助金事業(過酷事故解析コードを活用した炉内状況把握)において実施した事故進展解析の成果及びBSAF Phase-1の成果を4件に分けて発表する。

 

An Approach Toward Evaluation of FP Behaviors in NPPs under Severe Accidents

種別 学会等発表(海外)
発表者 内田 俊介
発表先 16th International Meeting on Nuclear Reactor Thermal Hydraulics (NURETH-16) 【会場:米国 シカゴ】
時期 平成27年9月2日
概要 福島原発炉内状況把握」のエネ庁補助金事業(過酷事故解析コードを活用した炉内状況把握)において実施した事故進展解析の成果及びBSAF Phase-1の成果を4件に分けて発表する。

 

Benchmark Study of the Accident at the Fukushima DaiICHI NPS: Best Estimate Case Comparison

種別 学会等発表(海外)
発表者 ペリグリニ マルコ
発表先 16th International Meeting on Nuclear Reactor Thermal Hydraulics (NURETH-16) 【会場:米国 シカゴ】
時期 平成27年9月2日
概要 福島原発炉内状況把握」のエネ庁補助金事業(過酷事故解析コードを活用した炉内状況把握)において実施した事故進展解析の成果及びBSAF Phase-1の成果を4件に分けて発表する。

 

The Findings Obtained During the OECD/NEA BSAF Activity with the Employment of the SAMPSON Code

種別 学会等発表(海外)
発表者 内藤 正則
発表先 16th International Meeting on Nuclear Reactor Thermal Hydraulics (NURETH-16) 【会場:米国 シカゴ】
時期 平成27年9月3日
概要 福島原発炉内状況把握」のエネ庁補助金事業(過酷事故解析コードを活用した炉内状況把握)において実施した事故進展解析の成果及びBSAF Phase-1の成果を4件に分けて発表する。

 

Sensitivity Analysis of Global Hydrogen Demand from Low-Carbon Resources

種別 学会等発表(海外)
発表者 Yuki Ishimoto
発表先 Hypothesis XI
時期 平成27年9月8日
概要 CO2削減目標達成に大きく貢献できる長期的な技術オプションとしてCO2フリー水素の製造、輸送、利用ができるエネルギーシステムを検討する。本発表では、国内だけではなく、海外のCO2フリーの水素に着目する。ここで、CO2フリー水素は、再生可能エネルギーやCCSを備えた化石燃料改質や原子力により製造する水素を指す。地球環境統合評価モデルGRAPEのエネルギーモジュールを用いて国内外でCO2フリーの水素が製造できる場合の世界と日本における水素導入量のシミュレーションを行い、特に世界の水素需要量のCO2排出制約に対する感度を分析したので、その結果について報告する。

 

シビアアクシデント解析コードの概要

種別 学会等発表(国内)
発表者 内藤 正則
発表先 日本原子力学会 2015秋の大会 (会場:静岡大学静岡キャンパス)
9/9計算科学技術部会企画セッション
時期 平成27年9月9日
概要 エネ庁補助金事業として実施している福島第一原発の事故進展挙動解析の成果を発表する。

 

SAMPSONコードによる事故事象進展の解析

種別 学会等発表(国内)
発表者 内藤 正則
発表先 日本原子力学会 2015秋の大会 (会場:静岡大学静岡キャンパス)
9/11ポスト福島原発事故セッション
時期 平成27年9月11日
概要 エネ庁補助金事業として実施している福島第一原発の事故進展挙動解析の成果を発表する。

 

東京電力福島第一原子力発電所炉内状況把握の解析・評価
(52) SAMPSON コードにおけるモデル改良と事象進展への影響
(53) SAMPSON コードによる福島第一原子力発電所1号機の事故進展解析
(54) Analysis of the accident at Fukushima Daiichi unit 3 by the SAMPSON code
(55) 溶融炉心移行挙動解析モジュールMCRA における溶融物粒子化モデルの検証

種別 学会等発表(国内)
発表者 安全解析グループ、福島解析PJ、先進解析チーム
(52)内藤 正則、(54)ペレグリニ マルコ、(55)木野 千晶、(53)冨永 直利
発表先 日本原子力学会 2015秋の大会 (会場:静岡大学静岡キャンパス)
時期 平成27年9月10日
概要 エネ庁補助金事業として実施している福島第一原発の事故進展挙動解析の成果を発表する。

 

太陽光発電予測を利用した電力系統運用における運転予備力の評価

種別 学会等発表(国内)
発表者 益田泰輔,福見拓也,フォンセカ・ジョアン,大竹秀明,村田晃伸
発表先 電気学会・電力技術電力系統技術合同研究会(仙台)
時期 平成27年9月17日
概要 本研究グループは,太陽光発電(PhotoVoltaic Generation,以下PVと表記)が大量に導入された電力系統における,PV予測を利用した最適需給制御理論の構築に取り組んできた。本論文では、電力系統需給運用において大規模な蓄電池システム(Battery Energy Storage System,BESS)の利用を想定し、PV予測に基づく蓄電池制御手法について検討した。

1. Accident Analysis of the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant with the SAMPSON Code for the Assessment of the Core Status

種別 学会等発表(海外)
発表者 内藤 正則、鈴木 洋明、マルコ ペレグリニ、岡田 英俊(H. Suzuki, M. Naitoh, H. Okada, M. Pellegrini)
発表先 2015 International Workshop on Post-Fukushima Challenges on Severe Accident Mitigation and Research Collaboration (SAMRC-2015) 於:Deagon, Korea
時期 平成27年11月9日より11日まで
概要 シビアアクシデントの専門家が集まる標記国際ワークショップ(SAMRC-2015)に論文を発表し、専門家の客観的評価を得る。

2. Preliminary Considerations from the 2nd Phase of Experiments at the SIET/SWAM Facility

種別 学会等発表(海外)
発表者 M. Pellegrini, L. Araneo, D. Yamauchi, A. Achili, M. Ricotti, F. Cozzi, S. Mizokami, M. Naitoh, H. Ninokata
発表先 2015 International Workshop on Post-Fukushima Challenges on Severe Accident Mitigation and Research Collaboration (SAMRC-2015) 於:Deagon, Korea
時期 平成27年11月9日より11日まで
概要 シビアアクシデントの専門家が集まる標記国際ワークショップ(SAMRC-2015)に論文を発表し、専門家の客観的評価を得る。

 

離島における再生可能エネルギーの水素電力貯蔵評価モデル

種別 学会等発表(国内)
発表者 相澤 芳弘、村田 謙二、坂田 興
発表先 第35回水素エネルギー協会大会
時期 平成27年12月3日
概要 再生可能エネルギーの大量導入が進んだ場合、離島における水素変換・利用が経済的に競合力を有するか、(1)出力抑制、(2)蓄電、(3)水素貯蔵・混焼の3つの方策を講じた場合の「総合給電コストと再生可能エネルギー電力導入量割合の関係」が定量的に評価可能となる、モデルを作成し、総合給電コストを算出した。

 

Power System Operation by Prediction Interval of Photovoltaic Generation Forecast

種別 学会等発表(海外)
発表者 益田 泰輔、J. G. S. Fonseca. Jr.、大関 崇、村田 晃伸
発表先 IEEE ICIIS2015(スリランカ)
時期 平成27年12月20日
概要 予測値に基づく需給運用では予測誤差によって停電や電力余剰が発生するが,出力予測の収まる範囲を予測する区間予測を行い,あらかじめ予測誤差を考慮して上げ代や下げ代を確保しておけば,停電や電力余剰を削減できる可能性がある。そこで本論文では,区間予測に基づいてUCを行うことを想定した電力系統需給運用シミュレーションを行い,停電や電力余剰を評価した。

太陽光発電の当日予測に基づく蓄電池を利用した需給運用手法の基礎的検討

種別 学会等発表(国内)
発表者 益田泰輔,福見拓也,フォンセカ・ジョアン,大竹秀明,村田晃伸
発表先 電気学会・電力系統技術研究会(徳島)
時期 平成28年1月27日
概要 本論文では、PVが著しく大量に導入された電力系統において,蓄電池システム(Battery Energy Storage System,BESS)を需給運用に利用する状況を想定し,前日PV予測に基づくBESS充放電計画の作成手法と,当日PV予測に基づく充放電計画の修正手法を提案・評価した。

地球規模の炭素循環および持続可能なネガティブエミッションシナリオ研究

種別 学会等発表(国内)
発表者 加藤悦史,黒沢厚志
発表先 エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス(主催 エネルギー・資源学会)
時期 平成28年2月2日~3日
概要 特に産業化以降の人間活動の影響の影響によって、地球システムにおける炭素循環は大きく影響を受けてきた。こうした全球規模の撹乱下における陸域炭素循環応答の不確実性の評価、また、2度目標に向けた経路において重要となる、バイオ燃料利用による炭素回収貯留 (BECCS) などのネガティブエミッション技術の可能性に関するGlobal Carbon Project の研究活動を紹介する。

統合評価モデルを用いた太陽放射管理分析

種別 学会等発表(国内)
発表者 黒沢厚志,森山亮,石本祐樹,加藤悦史,都筑和泰(プロジェクト試験研究部),杉山昌広(東京大学),増田耕一(海洋研究開発機構)
発表先 エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス(主催 エネルギー・資源学会)
時期 平成28年2月2日~3日
概要 2030年までの温室効果ガス排出経路が,世界各国が気候変動枠組条約事務局に提出した約束草案の合計値であると想定し,その後の排出経路が産業革命後2度目標を達成すると仮定した場合は従来の緩和策では実現が非常に困難である.そこで,気候工学の一種である太陽放射管理の導入影響を,統合評価モデルを用いて分析し,中長期的な技術の役割,社会的合意,倫理的側面,研究開発のガバナンスについて論じる。

起動停止計画問題における発電機起動台数に関する制約条件の検討

種別 学会等発表(国内)
発表者 益田泰輔,福見拓也
発表先 電気学会・電力技術/電力系統技術/半導体電力変換技術合同研究会(福岡)
時期 平成28年3月9日
概要 本 論文では、需給運用でのある一つの時間断面において、再生可能エネルギー出力と発電機起動台数のとりうる領域を分析し、周波数変動増大もしくは供給力不 足・電力余剰が発生しうる状況について、二次元平面図を用いて整理する。この際、発電予測を利用する場合や予測誤差の影響についても検討する。

太陽光発電有効利用のための当日予測に基づく蓄電池を利用した電力系統需給運用

種別 学会等発表(国内)
発表者 益田泰輔,福見拓也,フォンセカ・ジョアン,大竹秀明,村田晃伸
発表先 電気学会・全国大会(仙台)
時期 平成28年3月16日
概要 本研究グループは,太陽光発電(PhotoVoltaic Generation,以下PVと表記)が大量導入された電力系統の経済負荷配分制御(Economic-load Dispatching Control, EDC)について検討を進めてきた。本論文では,EDCにおいてPV発電の有効利用のため蓄電池システム(Battery Energy Storage System, BESS)を利用するとし,その運用手法を提案・評価する。この際,PV発電の前日予測だけでなく当日予測の情報も利用する。

将来の配電系統の高度化に関する基礎検討
—その1 配電系統の部分昇圧の有効性—

種別 学会等発表(国内)
発表者 益田 泰輔,石原 正浩(発表),徳田 憲昭,馬場 旬平,飯岡 大輔,太田 豊,浅野 浩志
発表先 電気学会・全国大会(仙台)
時期 平成28年3月18日
概要 本論文では,我が国の将来の配電系統のあるべき姿を明らかにすることを目指し,配電系統高度化の方策を提案する。配電用の電圧調整機器を用いた電圧制御だけでなく,配電系統の電圧階級を部分的に昇圧する部分昇圧による配電系統の常時および非常時の電圧管理・維持の実現可能性および有効性について検討する。

将来の配電系統の高度化に関する基礎検討
—その2 欧州配電系統のPV 電圧上昇問題調査—

種別 学会等発表(国内)
発表者 今中 政輝,馬場 旬平,太田 豊,飯岡 大輔,徳田 憲昭,浅野 浩志
発表先 電気学会・全国大会(仙台)
時期 平成28年3月18日
概要 本研究グループでは,我が国の将来の配電系統のあるべき姿を明らかにすることを目指し,配電系統高度化の方策を検討している。本論文では,太陽光発電(PV)導入が進む欧州の配電系統における,PV 逆潮流による電圧上昇問題の現状及び動向に関する調査をまとめたものである。

将来の配電系統の高度化に関する基礎検討
—その3 PV 大量導入に対する欧米の配電事者の取組み調査—

種別 学会等発表(国内)
発表者 坂東 茂,浅野 浩志,高木 雅昭,永田 豊,田頭 直人,飯岡 大輔,馬場 旬平,太田 豊,徳田 憲昭
発表先 電気学会・全国大会(仙台)
時期 平成28年3月18日
概要 本研究グループでは,我が国の将来の配電系統のあるべき姿を明らかにすることを目指し,配電系統高度化の方策を検討している。本論文では,フランス・ERDF 社,米国・Hawaiian Electric Company(HECO)における取組状況を中心に調査結果を報告し,我が国の配電系統の高度化に対して示唆を示す。

将来の配電系統の高度化に関する基礎検討
—その4 高圧配電系統モデルを用いた分析—

種別 学会等発表(国内)
発表者 飯岡 大輔,馬場 旬平,太田 豊,徳田 憲昭,浅野 浩志
発表先 電気学会・全国大会(仙台)
時期 平成28年3月18日
概要 本研究グループでは,我が国の将来の配電系統のあるべき姿を明らかにすることを目指し,配電系統高度化の方策を検討している。本論文では,住宅地および農山村地域を対象として,部分昇圧および無効電力制御機器の電気的特性検討に用いる配電系統モデルを示す。また,検討に用いた負荷モデル,太陽光発電モデルについても述べる。

将来の配電系統の高度化に関する基礎検討
—その5 PV が集中導入された配電線に対する部分昇圧の効果—

種別 学会等発表(国内)
発表者 新田 雄司,飯岡 大輔,馬場 旬平,太田 豊,徳田 憲昭,浅野 浩志
発表先 電気学会・全国大会(仙台)
時期 平成28年3月18日
概要 本研究グループでは,我が国の将来の配電系統のあるべき姿を明らかにすることを目指し,配電系統高度化の方策を検討している。本論文では,住宅地および農山村地域を対象として,配電系統の部分昇圧モデルや無効電力調整機器モデルなどを用いて,太陽光発電システムが集中導入された場合を対象に,定常的な電気的特性について検討している。

将来の配電系統の高度化に関する基礎検討
—その6 PVが分散導入された配電線に対する部分昇圧の効果—

種別 学会等発表(国内)
発表者 小出 舞,今中 政輝,馬場 旬平,飯岡 大輔,太田 豊,徳田 憲昭,浅野 浩志
発表先 電気学会・全国大会(仙台)
時期 平成28年3月18日
概要 本研究グループでは,我が国の将来の配電系統のあるべき姿を明らかにすることを目指し,配電系統高度化の方策を検討している。本論文では,住宅地および農山村地域を対象として,配電系統の部分昇圧モデルや無効電力調整機器モデルなどを用いて,太陽光発電システムが分散導入された場合を対象に,定常的な電気的特性について検討している。

将来の配電系統の高度化に関する基礎検討
—その7 PVが大量導入された配電線に対する昇圧手法の検討—

種別 学会等発表(国内)
発表者 馬場 旬平,小出 舞,今中 政輝,飯岡 大輔,太田 豊,徳田 憲昭,浅野 浩志
発表先 電気学会・全国大会(仙台)
時期 平成28年3月18日
概要 本研究グループでは,我が国の将来の配電系統のあるべき姿を明らかにすることを目指し,配電系統高度化の方策を検討している。本論文では,太陽光発電システムが大量導入された農山村地域を対象に,昇圧箇所を変更した様々な昇圧モデルについて,昇圧範囲による電圧上昇の抑制効果について検討している。


講演

スマートグリッド、スマートコミュニティ、スマートシティについて

種別 講演(国内)
発表者 蓮池 宏
発表先 (公社)自動車技術会 第4回社会・交通システム委員会(於 都内)
時期 平成27年4月17日
概要 ここ数年、スマート***という提案が各所各層においてなされてきた。そして、その提案では、しばしば電気自動車(EV)が構成要素の一つとして取り上げられてきた。しかしながら、言葉やイメージが先行する中で、実現可能なEVの使い方や役割についての議論が混乱している面があることから、スマート***の定義を再確認するとともに、現実を踏まえたEVの利用可能性について考察する。

Power System Operation with Battery Energy Storage System Based on Forecasted Photovoltaic Power Output

種別 講演(海外)
発表者 益田 泰輔
発表先 JST-NSF-DFG-RCN Workshop on Distributed Energy Management Systems(ワシントンDC)
時期 平成27年4月21日
概要 太陽光発電が大量導入された電力系統では、太陽光発電予測と蓄電装置の利用が不可欠である。本講演では、太陽光発電予測を利用した場合の需給運用と、さらに蓄電池も利用した場合の需給運用について評価結果を紹介し、気象工学、制御工学、電力系統工学の融合研究の重要性について発表する。

米国PE制度と受験・登録について

種別 講演(国内)
発表者 森山 亮
発表先 JCOAL
時期 平成27年4月21日
概要 グローバルエンジニアを目指す一策としての米国PEライセンス制度についての概要と受験・登録に関わる関連情報を解説する。

 

水素社会の実現に向けて

種別 講演(国内)
発表者 坂田 興
発表先 金沢工業大学 平成27年度前学期 講義 「環境技術イノベーション」
時期 平成27年5月9日
概要 世界およびわが国のエネルギー・環境面の課題を示し、課題解決のためにエネルギーシフトが生起した例を、LNGのわが国導入を例にとって示す。今後の課題である持続可能社会構築に向けて、CO2フリー水素の貢献性をケーススタディーにより示すとともに、政府および民間企業の取組動向を紹介する。

 

水素社会に向けた動き

種別 講演(国内)
発表者 石本 祐樹
発表先 ロイドレジスター日本委員会
時期 平成27年5月15日
概要 ロイドレジスターの日本委員会(造船、商船会社等で構成)の会合で、最近の水素社会に向けた動きや長期的に水素エネルギーシステムが社会に導入されるために必要な条件について講演する。

 

次世代自動車普及モデルを用いた水素供給の事業性分析

種別 講演(国内)
発表者 蓮池 宏
発表先 第22回燃料電池シンポジウム
(主催:(一社)燃料電池開発情報センター、於都内)
時期 平成27年5月28日
概要 燃料電池自動車(FCV)の普及を進めるにあたり水素供給インフラの構築が大きな課題の一つとなっている。本研究では,筆者らが開発した次世代自動車の普及分析ツールを用いて、FCVの普及と水素スタンドの設置との関連を分析し、FCV向け水素供給が持続可能な事業として成立する可能性と時期、それらに影響を与える要因について検討した。検討の結果、水素供給事業は、将来的には自立したビジネスとして成立する可能性があることが示された、ただしその過程で、事業全体として巨額の赤字が発生すると予想される。水素供給インフラ整備においては、そうした赤字をいかに低減するか、そして方策を尽くしても残る部分を誰がどのように負担するか、という点が重要な課題となる。

大規模水素エネルギーシステム -展望と課題-

種別 講演(国内)
発表者 坂田 興
発表先 集光型太陽熱技術研究会 平成27年度 第1回研究会
時期 平成27年6月25日
概要 持続可能な社会構築に向けて、CO2フリー水素の貢献性を検討した。その結果、競合技術に対して水素エネルギーシステムが一定の競争力を有すること、およびシミュレーション検討では、設定条件によっては、2050年にはわが国の一次エネルギーの10%以上の水素が導入されることを示した。

 

水素エネルギーシステムの現状と展望

種別 講演(国内)
発表者 坂田 興
発表先 東京大学 先端電力エネルギー・環境技術教育研究センター (APET)
時期 平成27年6月24日
概要 持続可能な社会構築に向けて、CO2フリー水素の貢献性を検討結果を報告する。その結果、競合技術に対して水素エネルギーシステムが一定の競争力を有すること、およびシミュレーション検討では、設定条件によっては、2050年にはわが国の一次エネルギーの10%以上の水素が導入されることを示す。さらに、国内の再生可能電力の大規模導入支援技術としての水素に関しても言及する。

 

電力貯蔵の必要性と圧縮空気エネルギー貯蔵の位置付け

種別 講演(国内)
発表者 蓮池 宏
発表先 技術セミナー:圧縮空気エネルギー貯蔵の技術開発動向 ((株)技術情報センター)
時期 平成27年6月26日
概要 電力貯蔵全般について、関心が高まっている背景を整理した上で、用途側と技術側から経済性を比較評価する。圧縮空気エネルギー貯蔵の各種方式や特長、開発の経緯を解説し、電力貯蔵技術の中での位置付けを示す。

 

水素社会に向けた動き

種別 講演(国内)
発表者 坂田 興
発表先 電気倶楽部
時期 平成27年7月14日
概要 最近、水素エネルギーが話題に上ることが多いが、より本質的な論点として持続可能な社会構築に向けたCO2フリー水素の貢献性につき発表する。競合技術に対して水素エネルギーシステムが一定の競争力を有する場合があること、およびシミュレーションでは、設定条件によっては、2050年にはわが国の一次エネルギーの10%以上の水素が導入される可能性があることを示した。また電力系統を補完する技術としての水素に関しても、言及した。

 

水素エネルギー利用に関する研究開発動向

種別 講演(国内)
発表者 坂田 興
発表先 次世代電力ネットワーク研究会 第29回検討会
時期 平成27年7月15日
概要 水素エネルギー普及の鍵を握る諸因子の中で、最も本質的な因子と考えられる「持続可能性社会構築に向けたCO2フリー水素の貢献性」につき発表する。ゼロエミッション分野の競合技術に対して水素エネルギーシステムが一定の競争力を有する場合があること、およびシミュレーション検討では、設定条件によっては、2050年にはわが国の一次エネルギーの10%以上の水素が導入される可能性があることを示す。また再生可能エネルギーを大規模利用する場合に有効となる可能性のある蓄電技術としての水素に関しても言及する。

 

エネルギーキャリアシステムの経済性評価と特性解析

種別 講演(国内)
発表者 相澤 芳弘
発表先 平成27年度NEDO新エネルギー成果報告会 燃料電池・水素分野
時期 平成27年8月31日
概要 海外大規模サプライチェーンとしてアンモニア電解合成プロセス、海外大規模MCH国内利用サプライチェーンとして水素分離膜を用いたMCH脱水素プロセス、国内離島サプライチェーンとして水素電力貯蔵混焼システムの3つの新規エネルギーキャリアプロセス・システムを対象に、各対比システムを凌駕するため、性能値・プロセスコストの評価・解析を報告した。併せて、トータルシステム導入シナリオ作成のため、キャリア技術コスト分析、長期的エネルギー需給影響評価およびシナリオ検討の取組を報告した。

 

第2世代農産バイオマス

種別 講演(国内)
発表者 加藤 悦史
発表先 ネガティブエミッションに関するオープンセミナー (北海道大学,主催 Global Carbon Project)
時期 平成27年9月2日
概要 IPCC AR5による整理によると、二度目標達成あるいはそれに近いオーバーシュートシナリオでは、大規模なネガティブエミッション技術の利用が必要になることが示されている。特に、バイオエネルギーを利用したCCS (BECCS) によるネガティブエミッション技術が統合評価モデルの多くにおいて仮定されているが、モデルの前提条件において不確実性が存在する。本発表では、統合評価モデルのトップダウン解析とボトムアップ推計による第二世代バイオマスエネルギーの供給ポテンシャルを比較し、土地利用を介した BECCSの持続可能性について論じる。第二世代バイオマスエネルギーの供給ポテンシャルとバイオマスCCSの関係について論じる。

 

苫小牧CCSパイロット試験-CCSのイントロダクションとネガティブ・エミッション

種別 講演(国内)
発表者 黒沢 厚志
発表先 ネガティブエミッションに関するオープンセミナー (北海道大学,主催 Global Carbon Project)
時期 平成27年9月2日
概要 日本で最初の大規模CO2回収貯留(CCS)プロジェクトである,苫小牧CCSパイロット試験の概要について報告し,長期的なCO2大幅削減の鍵を握るとされているネガティブ・エミッションのコンセプトについて論じる。

 

戸建て住宅の再生可能エネルギーの活用及び省エネ効果

種別 講演(国内)
発表者 徳田 憲昭
発表先 (一社)日本木造住宅産業協会
時期 平成27年9月8日
概要 戸建て住宅を対象とした再生可能エネルギーの活用と省エネ効果に関して、需要サイドにおけるEMSの考え方や動向、及び国内における普及施策や標準化の検討状況、ビジネス拡大に向けた活動状況等も含めて講演する。

 

夢の水素エネルギー社会へ

種別 講演(国内)
発表者 Yuki Ishimoto
発表先 茅ケ崎市環境フェア2015内の講演会
時期 平成27年9月20日
概要 最近メディア等で取り上げられることの多い水素エネルギーについて、中立の立場から、基礎的事項、水素の製造、輸送、貯蔵、利用、日本を含む各国政策の動向、神奈川県での取り組み事例を平易に解説する。

 

1. Reduction of pressure oscillations when using cut-cell-based immersed boundary method

種別 講演(海外)
発表者 木野 千晶
発表先 The 34th International Conference on Simulation Technology (JSST2015)
時期 平成27年10月12日~14日
概要 新しい数値解法であるcut-cell-based immersed boundary法が、圧力解の振動を抑制することを示した。本手法は、流体・構造連成現象への数値解法として、適用可能なものである。

 

CO2フリー水素システム -普及の可能性と今後の動向-

種別 講演(国内)
発表者 坂田 興
発表先 日本LCA学会2015年秋のシンポジウム
時期 平成27年10月14日
概要 世界的なエネルギー・環境分野の重大課題である「持続可能性」の確保に、再生可能エネルギー等由来のCO2フリー水素素エネルギーシステムが有効である可能性を示した。併せて、最近の政府の政策動向について、解説をした。

 

Future Development of Clean Coal Technology in Japan(tentative title)

種別 講演(海外)
発表者 酒井 奨
発表先 IEA Clean Coal Center 40th anniversary / 63rd Meeting of the executive committee
時期 平成27年10月22日
概要 東日本大震災は日本のエネルギー需給体制に大きな影響を及ぼした。これを受けて日本政府はエネルギー基本計画、長期エネルギー需給見通し、温室効果ガス排出量の削減に向けた約束草案などを次々と政策を打ち出している。こうした背景を受けて、次世代火力発電の技術ロードマップが策定された。そこで、日本のクリーンコールテクノロジーに焦点を当て、その技術開発の現状と将来に向けた開発の方向性について紹介する。

 

食品バイオマス利活用の状況と今後の方向性について

種別 講演(国内)
発表者 酒井 奨
発表先 静岡県バイオマス利活用セミナー
時期 平成27年10月27日
概要 国内の食品廃棄物は年間約1,700万トン発生しており、食品リサイクル法により大企業を中心に有効利用(堆肥化、エネルギー回収など)が進んでいるものの、中小では十分ではない。食品廃棄物は高含水だが有機物濃度が高く、下水汚泥や家畜糞尿などに比べて高エネルギー回収が可能である。またFIT制度を受けて全国で食品廃棄物からのエネルギー回収が進む。こうした我が国の食品廃棄物を巡る状況や今後の方向性について紹介する。

 

水を作動媒体とする小型バイナリー発電の研究開発

種別 講演(国内)
発表者 蓮池 宏
発表先 NEDO新エネルギー成果報告会(於 パシフィコ横浜)
時期 平成27年10月28日
概要 100℃以下の温泉水を利用したバイナリー発電は、既存の温泉業との共存も可能であることから注目されている。水バイナリー発電は、純水を作動媒体として使用するため安全かつ環境負荷ゼロであり、温泉などの住空間でも設置、運用が可能である。温水85℃における送電端効率7%目標を目標として研究開発を行っており、現在までの成果を紹介する。

 

蓄エネルギー技術を用いた出力制御技術の開発

種別 講演(国内)
発表者 蓮池 宏
発表先 NEDO新エネルギー成果報告会(於 パシフィコ横浜)
時期 平成27年10月30日
概要 風力発電の電力系統への影響を低減し導入拡大を可能にする方策の一つとして、予測技術を活用しコストミニマムとなる最適な制御分担に基づいた風車制御技術と蓄エネルギー制御技術を確立することを目標に研究開発を行っている。本講演では、現在までの成果を紹介する。

 

INDCの提出状況とその評価事例

種別 講演(国内)
発表者 黒沢 厚志
発表先 第7回 温暖化リスクメディアフォーラム(主催 国立環境研,東大)
時期 2015年11月5日
概要 INDCの提出状況とその評価事例について紹介する。

中長期的技術開発のあり方

種別 講演(国内)
発表者 黒沢 厚志
発表先 プレCOPイベント「COP21に向けて」
(主催 日本エネルギー経済研究所)
時期 平成27年11月10日
概要 中長期的なエネルギー・環境技術開発のあり方を論じる。

 

我が国の天然ガス需給見通し、およびガスハイドレート技術の役割

種別 講演(国内)
発表者 川村 太郎
発表先 第14回ガスハイドレート産業創出イノベーション講演会
(@産業技術総合研究所 臨海副都心センター)
時期 平成27年11月10日
概要 東日本大震災後、我が国の電力一次エネルギーは火力に9割近くを依存する現状となっており、エネルギー需給構造は大きく変化した。また、今後は天然ガスの需要が高い状態が続くと予測される。
本講演では、主に電力一次エネルギーの観点からエネルギー需給構造の現状、およびその対応指針として閣議決定された「エネルギー基本計画」と「長期エネルギー需給見通し」について概説する。また、それらにもとづきエネルギー総合工学研究所が予測する中長期的な天然ガス需給について紹介する。
以上から、天然ガス需給においてガスハイドレート技術に期待される解決課題や、今後の技術開発の方向性などに関して話題を提供する。

 

CO2フリー水素システム -普及の可能性と今後の動向-

種別 講演(国内)
発表者 坂田 興
発表先 東工大グローバル水素エネルギーコンソーシアム発足記念シンポジウム
時期 平成27年11月26日
概要 東京工業大学グローバル水素エネルギーコンソーシアム(GHEC)が、2015年9月、東京工業大学ソリューション研究機構・グローバル水素エネルギー研究ユニットの下に設立された。その発足にあたり、目下のグローバルな課題は持続可能性の確保であり、CO2フリー水素エネルギーシステムがそれに貢献できる可能性があることを、シミュレーション等の検討結果を用いて説明し、GHECの意義を強調した。

 

1. Cut-CellベースIB法を用いた振動壁乱流シミュレーション

種別 講演(国内)
発表者 木野 千晶
発表先 第29回数値流体力学シンポジウム (CFD2015)
於:九州大学 筑紫キャンパス(福岡県春日市春日公園)
時期 平成27年12月15日より17日まで
概要 新しい数値解法であるcut-cell-based immersed boundary法が、圧力解の振動を抑制することを示した。本手法は、流体・構造連成現象への数値解法として、適用可能なものである。

太陽光発電用大容量パワーコンディショナのミニモデルを用いた試験法の提案

種別 講演(国内)
発表者 徳田 憲昭
発表先 太陽光発電部会 第16回セミナー(一般社団法人 日本太陽エネルギー学会)
時期 平成28年1月18日
概要 国プロで実施したPV用PCSの事業内容について、日本太陽エネルギー学会から事業内容について講演依頼を受け、対応する。具体的には、大規模PCSへのFRT機能付加についての活動内容の発表である。

Japanese Technologies on CTL

種別 講演(海外)
発表者 小野崎正樹
発表先 Symposium on COAL TO LIQUIDS, Karachi
(主催:Pakistan Academy of Engineering)
時期 平成28年1月30日
概要 パキスタンの東、Thar州には低品位炭が豊富に賦存しているが、水分が高く、利用が遅れている。利用方法の一つとして、パキスタンでは液体燃料製造を検討しており、本Symposiumではパキスタン国内からの発表に加えて、日本と中国からの招待講演を行う。
本講演では我が国がサンシャイン計画で実施した直接石炭液化プロジェクトについて、技術および将来の可能性について説明する。

Prospects of Hydrogen Energy System towards the Low-Carbon Society

種別 講演(国内)
発表者 Ko Sakata
発表先 Japanese-German Workshop on Renewable Energies
時期 平成28年3月2日
概要 我が国に大量のCO2フリーエネルギーを導入する手段として、水素の可能性について検討を行った。CO2フリーエネルギーとして再生可能エネルギーを選択した場合、再生可能エネルギーの海外適地から日本への電力の輸送技術に関して検討を行い、海底送電線に比較して水素の優位性を示した。

ネガティブエミッションの必要性と限界

種別 講演(国内)
発表者 加藤 悦史
発表先 シンポジウム「COPパリ協定と今後のIPCC報告書」(主催 RITE)
時期 平成28年3月7日
概要 COP21パリ協定において、産業化以前からの全球平均気温上昇について2度を十分下回る目標についての国際合意がなされた。さらに努力目標として1.5度上昇目標にも言及されたが、このような野心的な目標を達成するための排出経路において重要となる、ネガティブエミッション技術の必要性と限界に関する研究を紹介する。

中長期的技術開発のあり方

種別 講演(国内)
発表者 黒沢 厚志
発表先 COP21とパリ協定の概要-エネルギー環境技術に対する期待
(主催 日本DME協会)
時期 平成28年3月11日
概要 気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)とパリ協定の概要に触れ,エネルギー環境技術に対する期待について総括する。

水素エネルギーの特長・展望と再生可能エネルギー由来水素の利活用

種別 講演(国内)
発表者 相澤 芳弘
発表先 西いぶりシンビオタウン研究会
時期 平成28年3月22日
概要 水素エネルギーシステムの特長と将来展望を述べ、再生可能エネルギー由来水素の利活用として、NEDO「水素利用等先導研究開発事業」で検討した、離島における再生可能エネルギーの水素電力貯蔵評価モデルについて紹介する。REの大量導入が進んだ場合、離島における水素変換・利用が経済的に競合力を有するか、(1)出力抑制、(2)蓄電、(3)水素貯蔵・混焼の3つの方策を講じた場合の「総合給電コストとRE電力導入量割合の関係」が定量的に評価可能となる、モデルを作成し、総合給電コストを算出した。

Nuclear Energy: Combating Climate Changes and Challenges for the Future

種別 講演(海外)
発表者 松井 一秋
発表先 Sustainable Energy & Technology Asia 2016(SETA2016) バンコック
時期 平成28年3月24日

Lessons Learned from the Fukushima Daiichi Accident and Subsequent Actions

種別 講演(海外)
発表者 松井 一秋
発表先 APEC Workshop on Nuclear Power バンコック
時期 平成28年3月25日

論文

Global carbon budget 2014

種別 論文(海外)
発表者 C. Le Quéré, R. Moriarty, R. M. Andrew, G. P. Peters, P. Ciais, P. Friedlingstein, S. D. Jones, S. Sitch, P. Tans, A. Arneth, T. A. Boden, L. Bopp, Y. Bozec, J. G. Canadell, L. P. Chini, F. Chevallier, C. E. Cosca, I. Harris, M. Hoppema, R. A. Houghton, J. I. House, A. K. Jain, T. Johannessen, 加藤 悦史, R. F. Keeling, V. Kitidis, K. Klein Goldewijk, C. Koven, C. S. Landa, P. Landschützer, A. Lenton, I. D. Lima, G. Marland, J. T. Mathis, N. Metzl, Y. Nojiri, A. Olsen, T. Ono, S. Peng, W. Peters, B. Pfeil, B. Poulter, M. R. Raupach, P. Regnier, C. Rödenbeck, S. Saito, J. E. Salisbury, U. Schuster, J. Schwinger, R. Séférian, J. Segschneider, T. Steinhoff, B. D. Stocker, A. J. Sutton, T. Takahashi, B. Tilbrook, G. R. van der Werf, N. Viovy, Y.-P. Wang, R. Wanninkhof, A. Wiltshire, and N. Zeng
発表先 Earth System Science Data, 7, 47-85, doi:10.5194/essd-7-47-2015, 2015
時期 平成27年5月8日
概要 2013年の化石燃料燃焼とセメント生産によるCO2排出は前年より2.3%増加して9.9±0.5 GtCとなり、京都議定書の基準年である1990年の排出より61%増となった。2014年の排出量はさらに増加し、2.5%増と推計された。2013年では、人為CO2排出量のそれぞれ27%と23%が海洋と陸域により吸収され、大気中には排出量の50%がとどまっている。2013年の海洋吸収量は2.9±0.5 GtCであり、2004-2013年での平均値2.6±0.5より微増となっている。陸域の2013年吸収量は2.5±0.9 GtCと、2004-2013年での平均値2.9±0.8より微減となった。1870年から2013年までの積算排出量は、化石燃料とセメントから390±20 GtC、土地利用変化からは145±50GtCであった。これらの合計値 535±55GtCのうち225±5 GtCが大気に、150±20 GtCが海洋、155±60 GtCが陸域に分割されている。

The dominant role of semi-arid ecosystems in the trend and variability of the land CO2 sink

種別 論文(海外)
発表者 Anders Ahlström, Michael R. Raupach, Guy Schurgers, Benjamin Smith, Almut Arneth, Martin Jung, Markus Reichstein, Josep G. Canadell, Pierre Friedlingstein, Atul K. Jain, 加藤 悦史, Benjamin Poulter, Stephen Sitch, Benjamin D. Stocker, Nicolas Viovy, Ying Ping Wang, Andy Wiltshire, Sönke Zaehle, Ning Zeng
発表先 Science
時期 平成27年5月22日
概要 産業化以降の大気中CO2濃度の増加率には顕著な年変動が存在し、陸域生態系によるCO2吸収の年変動が大きく寄与している。しかしながら、変動に対する生態系の地域ごとの寄与は未解明であった。本研究では、陸域モデルのアンサンブル、および観測値に基づく全球GPPプロダクトを用い、陸域生態系の平均的なCO2吸収量、そのトレンドおよび年変動が、特定の生物地理的地域によって特徴付けられることを明らかにした。吸収量の多くは生産性の高い熱帯雨林等で占められる一方、吸収量のトレンドと年変動は、その炭素バランスが大気循環の作用により変動する降水量と気温に大きく影響を受ける半乾燥地生態系が主要な要素となっている。

Improvement of a calculation procedure of neutron-flux distribution for radioactivity inventory estimation for decommissioning of nuclear power plants

種別 論文(査読有)(海外)
発表者 田中健一 他
発表先 Progress of Nuclear Energy
時期 平成27年7月
概要 原子力発電所の廃止措置準備作業の最初に実施する放射能インベントリ評価の内、放射化放射能評価に必要な中性子束分布計算の信頼性向上に関する手法の改良を行った。この手法改良により評価精度がIAEAの信頼できる範囲とする計算と実測の差が一桁以内に入る計算を実現している。

Global Carbon Budget 2015

種別 論文(海外)
発表者 C. Le Quéré, R. Moriarty, R. M. Andrew, J. G. Canadell, S. Sitch, J. I. Korsbakken, P. Friedlingstein, G. P. Peters, R. J. Andres, T. A. Boden, R. A. Houghton, J. I. House, R. F. Keeling, P. Tans, A. Arneth, D. C. E. Bakker, L. Barbero, L. Bopp, J. Chang, F. Chevallier, L. P. Chini, P. Ciais, M. Fader, R. A. Feely, T. Gkritzalis, I. Harris, J. Hauck, T. Ilyina, A. K. Jain, 加藤悦史, V. Kitidis, K. Klein Goldewijk, C. Koven, P. Landschützer, S. K. Lauvset, N. Lefèvre, A. Lenton, I. D. Lima, N. Metzl, F. Millero, D. R. Munro, A. Murata, J. E. M. S. Nabel, S. Nakaoka, Y. Nojiri, K. O’Brien, A. Olsen, T. Ono, F. F. Pérez, B. Pfeil, D. Pierrot, B. Poulter, G. Rehder, C. Rödenbeck, S. Saito, U. Schuster, J. Schwinger, R. Séférian, T. Steinhoff, B. D. Stocker, A. J. Sutton, T. Takahashi, B. Tilbrook, I. T. van der Laan-Luijkx, G. R. van der Werf, S. van Heuven, D. Vandemark, N. Viovy, A. Wiltshire, S. Zaehle, N. Zeng
発表先 Earth System Science Data, 7, 349–396, 2015, www.earth-syst-sci-data.net/7/349/2015/, doi:10.5194/essd-7-349-2015
時期 平成27年12月8日
概要 2014年の化石燃料および産業による大気中への二酸化炭素排出は0.6%増加し、9.8±0.5 GtC (35.9 GtCO2)となり、 京都議定書の基準年の60%増となっています。2015年の排出は-0.6% (-1.6% から +0.5%の幅)と減少が予測されました。
2014年では、海洋と陸域への吸収により、それぞれ人為二酸化炭素排出(化石燃料および土地利用変化起源)の27%と37%を取り除き、大気中には36%が残っています。2014年の海洋吸収量は2.9±0.5 GtC (10.6 GtCO2)と、2005年から2014年平均の2.6±0.5より微増、陸域の吸収量は4.1±0.9 GtC (15 GtCO2)と過去60年で最大となっており、2005年から2014年平均の3.0±0.8より大きくなっています。
1870年から2014年までの化石燃料とセメントからの累計排出量は400±20 GtC (1465 GtCO2)、土地利用変化からの累計排出量は145±50 GtC (549.6 GtCO2)となりました。合計の排出量545±55 GtCは、それぞれ大気 (230±5 GtC)、海洋(155±20 GtC)、陸域(160±60 GtC)に分割されています。

Biophysical and economic limits to negative CO2 emissions

種別 論文(海外)
発表者 Pete Smith, Steven J. Davis, Felix Creutzig, Sabine Fuss, Jan Minx, Benoit Gabrielle, 加藤悦史, Robert B. Jackson, Annette Cowie, Elmar Kriegler, Detlef P. van Vuuren, Joeri Rogelj, Philippe Ciais, Jennifer Milne, Josep G. Canadell, David McCollum, Glen Peters, Robbie Andrew, Volker Krey, Gyami Shrestha, Pierre Friedlingstein, Thomas Gasser, Arnulf Grübler, Wolfgang K. Heidug, Matthias Jonas, Chris D. Jones, Florian Kraxner, Emma Littleton, Jason Lowe, José Roberto Moreira, Nebojsa Nakicenovic, Michael Obersteiner, Anand Patwardhan, Mathis Rogner, Ed Rubin, Ayyoob Sharifi, Asbjørn Torvanger, Yoshiki Yamagata, Jae Edmonds and Cho Yongsung
発表先 Nature Climate Change, doi:10.1038/nclimate2870
時期 平成27年12月8日
概要 産業化以降の温度上昇を50%の確率で2度以下に抑えるためには、大規模なネガティブエミッション技術 (negative emissions technologies: NETs) を実施することが必要であると、最新の統合評価モデルによるシナリオは示しています。つまりこれらは大気中から正味で温暖化効果ガスを取り除く技術を利用することを意味しています。本論文では、さまざまなネガティブエミッション技術の潜在的な地球に対する影響を、複数の観点(たとえば土地、温室効果ガス、水、アルベド、栄養塩、エネルギーなど)から定量化し、大規模利用に関した生物物理的限界および経済的なコストを検討しました。それぞれ必要な資源に関する含意は技術ごとに異なるため、気候目標を達成するためにこれらの技術が重要な要素であると位置づけるためには、より十分に検討が必要であることを示しました。

The carbon cycle in Mexico: past, present and future of C stocks and fluxes

種別 論文(海外)
発表者 G. Murray-Tortarolo, P. Friedlingstein, S. Sitch, V. J. Jaramillo, F. Murguía-Flores, A. Anav, Y. Liu, A. Arneth, A. Arvanitis, A. Harper, A. Jain, 加藤悦史, C. Koven, B. Poulter, B. D. Stocker, A. Wiltshire, S. Zaehle, and N. Zeng
発表先 Biogeosciences, 13, 223-238, doi:10.5194/bg-13-223-2016,
http://www.biogeosciences.net/13/223/2016/
時期 平成28年1月15日
概要 本研究では、メキシコの炭素循環について、プロセスベースアプローチによりモデル化を行った。衛星データ、地上観測、モデル、フラックスタワーといった利用可能なさまざまな情報を用い、現在(2000-2005年)、過去(1901-2000年)、現在以降の今世紀(2010-2100年) の時間軸における炭素ストックとフラックスを推定した。その結果、メキシコの総一次生産(GPP) は2137±1023 Tg C yr-1、炭素のストックはそれぞれ植生に34,506±7483 Tg C、土壌に20,347±4622 Tg C 蓄積されていると推定された。
既存研究の推定値とは異なり、メキシコは1990-2009年の間において炭素吸収側であり、さらに20世紀の積算蓄積量は1210±1040 TgC と本研究により推定された。この吸収の内訳として、CO2施肥効果が3408±1060 TgC と正に影響を及ぼしており、逆に気候変化と土地利用がそれぞれ-458±1001、-1740±878 Tg C と負に影響を及ぼしていた。さまざまな将来シナリオ条件下において21世紀も炭素吸収が続くが、気候条件が厳しくなるにつれ、その炭素吸収量は減少していく可能性が高いと予測された。この研究結果は、乾燥地における干ばつの影響などの炭素循環を駆動させるプロセスや、熱帯生態系における土壌炭素の気候変動に対する応答といったものについて重要な示唆を与えるものである。

投寄稿

総論 水素の利用と今後の展望

種別 投寄稿(国内)
発表者 坂田 興
発表先 電気評論
時期 平成27年6月 2015-6
概要 低炭素社会を構築する手段として、水素エネルギーシステムの有効性に関して、簡易なフィージビリティースタディーおよび統合評価モデルによるシミュレーションにより検討した。また、国のエネルギー基本計画および水素・燃料電池戦略ロードマップの解説し、今後の水素エネルギーシステムの展望を議論した。

RIC2015 米国原子力規制委員会「規制情報会議」

種別 投寄稿(国内)
発表者 松井 一秋、竹次 秀一
発表先 ATOMOΣ 日本原子力学会誌
時期 平成27年7月号
概要 2015年3月10日~12日に開催された米国規制委員会主催の「規制情報会議」(RIC2015)の出張報告。会議の状況、議題、所感を学会誌の記事種別「談話室」で発表。

特集 『第二世代バイオエタノール製造の技術開発』
(1)第二世代バイオエタノール製造の技術概要(徳田 憲昭)
(2)Well to Tank での事業モデル構築の検討概要(森山 亮、玄地 裕(産総研))

種別 投寄稿(国内)
発表者 徳田 憲昭、森山 亮
発表先 月刊BIOINDUSTRY ((株)シーエムシー出版)
時期 平成27年5月12日
概要 「バイオ燃料技術革新計画」で掲げられた第二世代バイオエタノール製造技術の開発ベンチマークの達成を目指して行われた「バイオマスエネルギー等高効率転換技術開発事業/加速的先導技術開発」の事業概要について述べる。((1))
原料生産、輸送、エタノール転換、日本までの製品輸送といったWell to Tankでの各工程を想定した実用化事業モデルを構築し、バイオ燃料事業実施者が「技術革新ケース」の開発ベンチマーク達成度を評価できる温室効果ガス(GHG)排出量計算ツールや事業モデル簡易評価ツールを整備した成果について述べる。((2))。

原子力発電所の廃止措置

種別 投寄稿(国内)
発表者 田中 健一
発表先 エネルギーレビュー
時期 平成27年7月
概要 通常の状態で運転を停止した原子力発電所の廃止措置について、法令の要求事項及び原子力学会標準を参照し、安全で合理的かつ経済的な廃止措置計画を立案し、法令に要求事項に従って認可を得るための準備作業で行うべき作業とその進め方及び計画に従って実施する除染工事、解体工事及び廃棄物の処理について説明している。

総論 平成26年の水素の動向

種別 投寄稿(国内)
発表者 坂田 興
発表先 日本機械学会 機械工学年鑑特集号 「動力エネルギーシステム部門」
時期 平成27年8月
概要 平成26年における水素エネルギーシステムに関する主要な技術・政策動向につき、記載した。とくに平成26年には、政府の「エネルギー基本計画」および経済産業省資源エネルギー庁の「水素・燃料電池戦略ロードマップ」が発表されたことを受け、これらの概要を解説した。

平成26年の水素の動向

種別 投寄稿(国内)
発表者 坂田 興
発表先 日本エネルギー学会誌Annual Energy Review号(9月号)
時期 平成27年9月
概要 平成26年における水素エネルギーシステムに関する主要な技術・政策動向につき、記載した。とくに平成26年には、政府の「エネルギー基本計画」および経済産業省資源エネルギー庁の「水素・燃料電池戦略ロードマップ」が発表されたことを受け、これらの概要を解説した。

水素 平成26年の動向

種別 投寄稿(国内)
発表者 坂田 興
発表先 「化学工学」誌79巻10号(2015)「化学工学年鑑2015」
時期 平成27年10月
概要 平成26年における水素エネルギーシステムに関する主要な技術・政策動向につき、記載した。とくに平成26年には、政府の「エネルギー基本計画」および経済産業省資源エネルギー庁の「水素・燃料電池戦略ロードマップ」が発表されたことを受け、これらの概要を解説した。

化石燃料供給の我が国への影響

発表者 水田美能、塙 雅一
種別 投寄稿(国内)
発表先 日本エネルギー学会誌
時期 平成27年11月号
概要 長期エネルギー需給見通しの発表により2030年のエネルギーミックスの目標値が示されたが、2050年向けての需給見通しを、石油・天然ガス・石炭の化石燃料について、世界的埋蔵量、今後の需要予測、非在来資源の登場などの観点から考察する。

2050年における水素エネルギーシステム

種別 投寄稿(国内)
発表者 坂田 興
発表先 日本エネルギー学会誌
時期 平成27年11月号
概要 世界的なエネルギー・環境分野の重大課題である「持続可能性」の確保に、再生可能エネルギー等由来のCO2フリー水素エネルギーシステムが有効である可能性を示した。併せて、最近の政府の政策動向について、解説をした。

2050年に向けた我が国の発電の将来像

種別 投寄稿(国内)
発表者 酒井奨、入谷淳一、小野崎正樹
発表先 日本エネルギー学会誌
時期 平成27年11月号
概要 震災後、混沌としていた我が国のエネルギー供給の方向性は、エネルギー基本計画の閣議決定や長期エネルギー需給見通しの発表により具体化されつつある。とはいえ、エネルギー技術開発は長期間を要するため、2050年の長期を見据えて取り組む必要があり、その将来像を発電の視点から考察する。

IEAの水素ロードマップについて(仮題)

種別 投寄稿(国内)
発表者 黒沢 厚志
発表先 水素エネルギーシステム 第40巻第4号 (水素エネルギー協会)
時期 平成27年12月
概要 国際エネルギー機関(IEA)が2015年6月に公開した,水素・燃料電池ロードマップの概要を紹介する。

離島におけるPower-to-Gas事業の可能性

種別 投寄稿(国内)
発表者 相澤 芳弘、坂田 興、村田 謙二、
槌屋 治紀(システム技術研究所)
発表先 一般社団法人水素エネルギー協会会誌第40巻第4号
時期 平成27年12月31日
概要 エネルギーキャリアとしての水素の特長を俯瞰し、日本の送電線グリッドから隔離された離島におけるエネルギー事情と水素利活用の1つとして水素混焼発電について述べ、その上で、火力発電コストが高いとされる具体的な中規模離島(人口5万人規模)にてREの導入率が高まった際の水素混焼燃焼発電の経済性について、ケーススタディーの結果を紹介し、離島におけるPower-to-Gasの1つ形として、水素混焼システムの可能性について述べた。

水素を用いる電力貯蔵の新たな展開

種別 投寄稿(国内)
発表者 村田 謙二
発表先 一般社団法人水素エネルギー協会会誌第40巻第4号
時期 平成27年12月31日
概要 再生可能・自然エネルギーの利用が進むと、「Power-to-Gas」コンセプトのエネルギーシステムへの取り込みが必要となってくる。ここでの水素の役割と位置づけを、従来の水素電力貯蔵での水素と比較して示すとともに、このコンセプトが電力供給システムの範囲に収まらないことから、電力供給事業から離れた事業の中核技術となることを示した。

エネルギー環境政策のモデル分析-GRAPEモデル(仮題)

種別 投寄稿(国内)
発表者 黒沢 厚志
発表先 エネルギー・資源 (エネルギー・資源学会)
時期 平成28年 Vol.37 No.1
概要 国内の主要なモデルの概要を紹介する,特集「エネルギー環境政策のモデル分析」において, GRAPEモデルの構造と特徴,政策への反映実績等を紹介する。

水素エネルギーシステム研究における基本的な視座

種別 投寄稿(国内)
発表者 坂田 興
発表先 生活と環境
時期 平成28年1月号
概要 低炭素社会の構築、およびその手段としての水素エネルギーシステムに関して、「水素ありき」の発想を排除することの重要性に関して記載する。

特集:水素元年としての2015年と今後の水素社会の展望
「2020年に向けての水素エネルギー」

種別 投寄稿(国内)
発表者 坂田 興
発表先 日本エネルギー学会
時期 平成28年1月
概要 水素元年と言われている2015年を起点として、その後の5年間程度の水素エネルギーシステムの展開につき、技術開発および実証活動を中心に、記載する。

再生可能エネルギー利用火力発電システム
―RPF利用火力発電システム実用化FS

種別 投寄稿(国内)
発表者 小川紀一郎、蓮池宏、谷川博昭(中国電力)他
発表先 「火力原子力発電」(発行:(一社)火力原子力発電技術協会)
時期 平成28年1月号(1月15日発行)
概要 本稿は環境省委託研究「平成26年度CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業(廃棄物等利用高効率火力発電システムの実用化研究)」により実施したRPF*利用発電システムFS成果の一部を紹介する。FS成果は当初見込みの諸性能を十分達成できる見通しを得たものの、昨今LNG価格がFS実施時より大幅に減少したため実証プラント展開には至ってないものの、環境省からは本技術の化石燃料低減特性に注目し、関係先へのPRを継続的に実施するよう勧められ、本雑誌へ投稿提案したところ掲載されることになったもの。(* Refuse derived paper and plastics densified fuel古紙及び廃プラスチック類を主原料とした高品位の固形燃料)(本件、環境省には原稿提出の上了解取得済み)。

エネルギー需給システムにおける水素の位置づけ

種別 投寄稿(国内)
発表者 石本 祐樹
発表先 JOGMEC「石油・天然ガスレビュー」
時期 平成28年1月20日頃
概要 最近メディア等で取り上げられることの多い水素エネルギーについて、エネルギー需給システムにおける位置づけを述べる。水素エネルギーシステムは、多様な一次エネルギーの利用、電力との相互変換可能性、輸送・貯蔵性、利用する際にCO2排出がないなど電力を補完しうる2次エネルギーシステムである。エネルギー需給システムにおける役割は様々であるが、上記の特徴から、エネルギー効率向上、CO2削減、再生可能エネルギー導入促進、レジリエンス向上などに貢献できる。

電力貯蔵の新展開

種別 投寄稿(国内)
発表者 蓮池 宏
発表先 日本エネルギー学会誌
時期 平成28年3月号(特集:電力貯蔵の新展開)
概要 電力貯蔵に対するニーズは社会情勢に伴って変化してきた。2000年以前は、負荷平準化と原子力の利用率維持が目的であった。現在は、再エネ大量連系への対策が最大のニーズであり、進行中の電力システム改革も影響している。
技術面では、リチウムイオン電池のコスト低減と長寿命化の進展が注目される。蓄電池以外には、CAES、水素、CGS/HPが注目される。
電力貯蔵の経済性にとって如何に付加価値を確保するかが重要であり、それは制度に強く依存する。制度が変革期にある現在は、電力貯蔵に係わる事業者にとって不透明であると同時にビジネスチャンスも多いと言える。

CO2フリー水素システム、現状と展望

種別 投寄稿(国内)
発表者 坂田 興
発表先 日本LCA学会誌
時期 平成28年7月号
概要 低炭素社会の構築に対する、CO2フリー水素エネルギーシステムの有効性に関して議論を行う。

その他

水素社会の実現に向けて

種別 講義
発表者 坂田 興
発表先 金沢工業大学 平成27年度前学期 講義 「環境技術イノベーション」
時期 平成27年5月9日
概要 世界およびわが国のエネルギー・環境面の課題を示し、課題解決のためにエネルギーシフトが生起した例を、LNGのわが国導入を例にとって示す。今後の課題である持続可能社会構築に向けて、CO2フリー水素の貢献性をケーススタディーにより示すとともに、政府および民間企業の取組動向を紹介する。

Action plan study for realizing CO2-free hydrogen global supply chains

種別 ポスター発表(海外)
発表者 ○笹倉正晴、石本祐樹、坂田興
発表先 6th World Hydrogen Technologies Convention(WHTC 2015),
Sydney, Australia
時期 平成27年10月11日-14日
概要 これまで実施してきた、「CO2フリー水素実現に向けた構想研究会」と「同 アクションプラン研究会」の活動成果を、METIのエネルギー基本計画や水素・燃料電池戦略ロードマップと関連付けて紹介する。
具体的には、川崎重工や千代田化工建設の事業化に向けた取組、意見調査に基づくCO2フリー水素の許容コスト・需要量、GRAPEシミュレーション結果に基づく需給量の内訳、それらをまとめたグローバルな絵姿等を紹介する。


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