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外部発表(平成23年度)

外部発表(平成23年度)

講演1(H23.04-12) 講演2(H24.01-03) 論文寄稿その他

講演1(H23.04-12)

HVDCの動向

発表者 徳田 憲昭
発表先 東京工業大学APS研究会講演
時期 平成23年5月23日
概要 国内外におけるHVDC関係の技術動向や導入の取組み等について、講演する。
具体的には下記の項目について講義する。
1) HVDCシステムの概要
2) HVACとの比較課題
3) HVDC導入に関する課題
4) 国内外の動向(技術動向、導入の取組み等)

Study of Global Demand for Low Carbon Hydrogen toward 2050

発表者 石本祐樹
発表先 World Hydrogen Energy Conference(WHEC2012)
時期 平成24年6月4日
概要 本調査では、C02フリーの水素が世界4地域で供給される世界を想定して、2050年1990年比世界で50%削減、先進地域で、80%削減といった極めて厳しいC02制約を課した場合の2050年に向けたC02フリー水素の導入を試算した。いずれのケースでも厳しいC02制約の元では、一定量の水素が導入される結果となった。また、FCVのコストを低下させることにより、FCVの導入が進むなど、期待される結果を得ることができた。

ゼロエミッション石炭火力技術とその普及

発表者 小野崎正樹
発表先 CCTワークショップ2011 (JCOAL主催)
時期 平成23年6月29日
概要 パネルディスカツション「CCTの開発に関わる環境変化と現状の課題」において、問題提起として、ゼロエミッション石炭火力技術の展開について講演し、パネリストとしてディスカッションに参加する。IGCCやUSC(超々臨界微粉炭火力)からC02回収した場合の影響と、回収した002を貯留するまでの輸送を含めたシステムとしての検討の重要性を述べる。


Validation of Code System DRAWTHREE-FAC for Evaluation of Wall Thinning due to Flow Accelerated Corrosion by PWR Feed Water Piping Analysis

発表者 内藤正則、内田俊介、岡田英俊(原子力工学センター 安全解析グループ)、越塚誠一(東京大学)
発表先 米国機械学会(ASME)ASME Pressure Vessel & Piping Conference 2011(ASME PVP2011)
時期 平成23年7月19日
概要 東京大学が原子力安全・保安院から受けた再委託事業の一環として、経済産業省の提案公募事業において配管減肉の解析手法を開発した。この解析手法を用いて、PWR実機配管の減肉挙動を解析して実測値と比較検討し、解析手法を検証した。

消費者選好モデルを用いた次世代自動車の普及分析

発表種別 招待講演
発表先 (社)自動車技術会 第13回次世代自動車・エネルギー委員会
時期 平成23年8月22日
概要 次世代自動車に関する技祢進歩や政策がその普及に及ぼす影響を分析するため、消 費者選好に基づく車種選択モデルを開発した。車種選択において考慮する評価項目と して、車両価格、走行費用、航続距離、エネルギー供給インフラを取り上げた。この 車種選択モデルを使った次世代自動車の普及シミュレーションツールについて、モデルの構造を解説するとともに、いくつかの分析例を紹介する。

SENSITIVITY ANALYSIS ON HYDROGEN COST IN INTER-CONTINENTAL RENEWABLE ENERGY TRANSPORTATION

発表者 石本 祐樹
発表先 World Hydrogen Technology Convention(WHTC2011)
英国グラスゴー
時期 平成23年9月14日
概要 再生可能エネルギーは世界に広く分布している資源であるが、利用可能なエネルギー密度には分布があり、エネルギー密度は、転換時の経済性と密接に関係する。 この調査では、海外の賦存量が多くかつ安価に利用可能な再生可能エネルギー由来の電力を我が国へ輸送するエネルギーキャリアとして、電力、液体水素、トルエン/メチルシクロヘキサン系有機ハイドライドを選定した。選定したエネルギーキャリア毎に再生可能エネルギー由来の電力を我が国に導入するためのシステム を概念設計し、経済性、システムを利用することによるC02排出削減量を評価した。 化学媒体を利用する輸送技術の経済性について、機器コストや原油価格など外部環境の変化による感度分析を実施した。

石炭発電におけるCCSの全体システム

発表者 小野崎 正樹
発表先 第4回CCSフォーラム「CCSの実現に向けた持続可能性と安全性」(東京大学主催、Global CCS Institute後援)
時期 平成23年9月16日
概要 IGCCなどの石炭による発電において、C02を削減する上でCCSが欠かせない。当研究所では、NEDOの委託により、多くの国内機関の協力により、C02を回収、輸送、貯留まで含めて概念設計を行ない、経済性評価を実施してきた。米国DOEなどの機関が実施した結果を踏まえて全体システムの経済性を紹介する。

連成解析による気液二相流中構造物の振動・腐食評価手法の開発
上記の主題の下で、3名の発表者がシリーズ講演する。
内藤:(第54報)V&V法による流れ加速型腐食評価手法の検証
岡田:(第55報)V&V法による液滴エロージョン評価手法の検証
内田:(第56報)系統内のFe2+イオン移行と流れ加速腐食に及ぼす影響の評価

発表者 内藤 正則、岡田 英俊、内田 俊介
発表先 日本原子力学会2011秋の大会(会場:北九州国際会議場)
時期 平成23年9月20日
概要 NISAプロジェクトとして腐食及び、液滴エロージョンによる配管減肉の評価手法の実用化を進めている。今回は、実機解析による評価手法の検証結果及び腐食による減肉挙動に対する影響因子の検討結果を第54報~第56報のシリーズで発表する。

Evaluation Method for Pipe Wall Thinning due to Liquid Droplet Impingement
(I) Overview
(II) Comparison of Calculations with Measurements at Actual Nuclear Power Plants

発表者 内藤正則、岡田英俊
発表先 NURETH-14 (The 14th International Topical Meeting on Nuclear Reactor Thermal-hydraulics)
時期 平成23年9月27日、28日
概要 液滴エロージョン(LDI)による配管減肉のシミュレーションに関し、評価手法の全体概要、及び実験解析及び実機解析による検証結果をシリーズで発表し、専門家の客観的評価を得る。

長期エネルギー・環境ビジョンと技術戦略

発表者 黒沢 厚志
発表種別 依頼講演
発表先 石油エネルギー技術センター 次世代石油エネルギー研究会
時期 平成23年11月21日
概要 世界および日本の中長期エネルギー需給および環境問題の展望について講演を行う。

太陽熱発電の技術動向とビジネスチャンス

発表者 吉田一雄
発表種別 依頼講演
発表先 東京井の頭ロータリークラブ
時期 平成23年11月21日
概要 集光型太陽熱発電の基礎技術の説明を行い、日本企業の参入分野を説明する。併せて、集光型太陽熱発電のポテンシャルと市場動向についても説明する。

震災後の日本の中長期エネルギー需給長期エネルギー・環境ビジョンと技術戦略

発表者 黒沢 厚志
発表種別 依頼講演
発表先 経済産業研究所
「大震災後の環境・エネルギー・資源戦略に関わる経済分析」研究会
時期 平成23年11月22日
概要 大震災後大きく変化した、日本の中長期エネルギー需給の展望について講演を行う。

ポスト福島のエネルギー需給

発表者 疋田 知土
発表種別 依頼講演
発表先 第2回サステナブル理工学研究センターシンポジウム
ポスト福島のクリーンエネルギー戦略 基調講演I
東北大学多元物質科学研究所(仙台市青葉区片平2-1-1)
時期 平成23年11月22日
概要 2030年およびそれ以降を見通したエネルギ需給構造について、エネルギーセキュリティを重視して、あるべき姿を述べる。ポスト311プロジェクトの成果に基づき、再生可能エネルギー導入の限界についても述べる。

R&D activties in Japan for coal derived fuels

発表者 小野崎正樹
発表種別 招待講演
発表先 Institute for Advanced Sustainability Studies, e.V.(IASS)主催、Brainstorming Workshop、Sustainable methanol: An alternative green fuel for the future
時期 平成23年11月24日
概要 我が国のエネルギー事情を踏まえて、我が国の石炭からの気体、液体燃料製造の技術開発状況を概説し、さらに、自然エネルギーやCCSを組み合わせて、C02排出量を削減する技術を紹介する。

低炭素水素の世界市場の研究

発表者 石本 祐樹
発表先 第31回水素エネルギー協会大会
時期 平成23年12月1日
概要 産業競争力懇談会の検討でも示されたように、将来的に水素はCCS付化石燃料由来か再生可能エネルギー由来の低炭素水素の割合が増えていくと推測される。本発表では、IAEの地球環境統合評価モデルGRAPEを用いて世界数か所で低炭素水素が製造される場合の水素需要量のシミュレーションを行い、その結果について報告する。

エネルギーの需給

発表者 松井 一秋
発表先 (社)日本工学アカデミー
シンポジウム「福島第一原子力発電所事故後の電気エネルギーの円滑な供給に向けて」
時期 平成23年12月13日

IS050001(エネルギーマネジメントシステム) について

発表者 石本祐樹
発表先 一般社団法人日本電機工業会 省エネシステム・機器普及専門委員会
時期 平成23年12月14日
概要 ISO/TC242国内審議委員会の委員である日本電気工業会からの依頼により講演する。
エネルギーマネジメントシステムの国際規格であるIS050001の概要について講演する。PDCAによるマネジメント、lS014001によるエネルギーのマネジメントとの差について概説する。

草本バイオマス資源のバイオ燃料への有効利用
-セルロース系エタノール-

発表者 徳田 憲昭
発表種別 依頼講演
発表先 平成23年度地域バイオマスプロ1系(セルロース系資源作物チーム)検討会
主催: 独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構主催
開催場所: 独立行政法人農業・食品技術総合研究機構 九州沖縄農業研究センター:熊本
時期 平成23年12月19日
概要 草本バイオマスの有効利用の一つである、セルロース系エタノール製造に関する内容について講演を行う。
具体的には下記の項目について講演する。
(1) バイオマスとは?
(2) バイオ燃料に関する政策動向/技術開発動向
(3) 草本バイオマスの賦存量
(4) 事業モデル案

太陽熱発電の技術動向

発表者 吉田 一雄
発表種別 依頼講演
発表先 新潟大学工学部
時期 平成23年12月21日
概要 太陽熱発電の仕組みと代表的な技術であるパラボラ・トラフ型、リニア・フレネル型、タワー型、パラボラ・ディッシュ型について説明。併せて、CSPのコスト及び世界的な発電ポテンシャルについての説明も行う。特に、レシーバ表面の選択吸収膜、熱媒体、蓄熱材料に関する説明に注力する。


講演2(H24.01-03)

震災後に大きく変化した日本の中長期エネルギー需給ならびに環境問題の展望

発表者 黒沢 厚志
発表種別 依頼講演
発表先 大阪科学技術センター(大阪市)
エネルギー技術対策委員会再生可能エネルギ一部会
時期 平成24年2月17日
概要 震災後の日本の中長期エネルギー需給および環境問題の展望について講演を行う。

予測と監視の融合による配管減肉管理の高度化
上記の主題の下で、3名の発表者がシリーズ講演する。
内藤:(第2報)1次元モデルに基づくFAC減肉発生箇所の摘出方法の概要
岡田:(第3報)1次元FAC減肉発生箇所摘出モデルDREAM-FAC
内田:(第4報)1次元FAC減肉発生箇所摘出モデルの予測精度評価

発表者 内藤正則、岡田英俊、内田俊介
発表先 日本原子力学会 2012春の年会(会場:福井大学)
時期 平成24年3月20日
概要 NISAプロジェクトとして腐食による配管減肉の評価手法の実用化を進めている。これまでに三次元の詳細解析手法を開発してきた。今回は、1次元の簡易手法を開発し、実機の実測(監視)とあわせて、配管の減肉管理に適用する方法を提案するものである。
この方法の内容について、上記3件に分けて発表する。

論文

大規模風力水素による低炭素社会-アンモニアを水素輸送キャリアとする場合

発表者 村田 謙二
発表先 「燃料電池」Vol. 10 No.4(2011)
時期 平成23年5月9日
概要 再生可能エネルギーの利用拡大は、二酸化炭素の排出量削減とともに、将来の世界のエネルギー需要拡大に対応するために重要であるが、その利用で産業・生活のエネルギーコストが高くなっては問題を抱えることになる。このように、価格競争力のある十分な量の再生可能エネルギーの利用のためには、パタゴニア等海外の風況に恵まれた地域での安価な風力発電電力(粗電力)を輸送可能な化学エネルギーの水素に変換してわが国に長距離輸送することも、化石エネルギー資源が高騰すると、十分な経済性を有する可能性がある。そこで大量の水素(70億Nm3/年)を、貯蔵・輸送しやすい、液体アンモニアに変換してわが国に輸送するシステムを構築し、その経済性を検討した。アンモニア合成は、技術的に確立されたハーパー・ボッシュ法によるものと、実用には遠いが、電力を直接、化学エネルギーのアンモニアに転換する、電解合成法によるものとを対象とした。また、わが国への輸入原油価格をパラメータとし、原油から水素を製造する場合と水素コストについての比較を行った。

Land-based mitigation in climate stabilization

発表者 Steven Rose,Helal Ahammad,Bas Eickhout,Brian Fisher,Atsushi Kurosawa,Shilpa Rao,Keywan Riahi and Detlef van Vuuren
発表種別 査読論文
発表先 Energy Economics
時期 2011年中(詳細未定)
概要 地球温暖化対策としての土地利用起源GHG排出削減に関する、統合評価モデル比較結果について論じる。


寄稿

巻頭言

発表者 坂田 興
発表先 水素エネルギー協会誌
時期 平成23年6月30日
概要 大震災を踏まえて、ロバスト性の高いエネルギーシステムの構築の必要性が、一層高まった。
水素エネルギーシステムの技術開発は、そのニーズを十分に把握して、進める必要がある。

「二次エネルギー」水素

発表者 坂田 興
発表先 「日本エネルギー学会誌」2011年8月号
時期 平成23年8月
概要 2010年度における水素エネルギーに関する日米欧の政策動向、技術開発・実証事業動向を紹介する。

超臨界C02ガスタービン発電システムの開発

発表者 蓮池宏、小川|紀一郎、ほか
発表先 「OHM」(発行:(株)オーム社)
時期 平成23年10月号
内容 超臨界C02ガスタービン発電システムについて、原理、システム構成、持徴、用途等を解説する。また、筆者らの研究グループが実施した原理検証試験と加熱システム設計の概要を紹介し、今後の開発についての展望を述べる。

太陽熱発電のしくみ

発表者 吉田 一雄
発表先 配管技術(日本工業出版株式会社)
発表種別 依頼原稿
時期 平成24年1月号
概要 太陽熱発電の仕組みと代表的な技術であるパラボラ・トラフ型、リニア・フレネル型、タワー型、パラボラ・ディッシュ型について技術のポイントを解説した。
併せて、CSPのコスト及び世界的な発電ポテンシャル及びヨーロッパとアフリカを結ぶデザーテックプロジェクトについての説明も加えた。

中長期観点からの国内エネルギー需給構造のあり方と太陽光発電の役割

発表者 森山 亮、都筑和泰、石本祐樹、時松宏治、萩原直人
発表種別 依頼原稿
発表先 「エネルギー・資源」(エネルギー・資源学会誌)
時期 平成24年3月5日刊行予定
概要 2050年までの長期を見据えた場合、大規模導入の可能性がある再生可能エネルギー、その中でも特に太陽光発電の導入に係る既存電源の運用の影響および技術的課題について検討した結果を報告する。

時論 22世紀に向けたエネルギー技術開発を!

発表者 小野崎正樹
発表先 原子力学会誌
時期 平成24年3月
概要 東日本大震災、原子力発電所事故以降、エネルギ一政策に関する議論が活発に行われている。その際、かつてエネ総研が2100年を想定して作成した超長期エネルギー技術戦略が参考となる。今後、再生可能エネルギーを大幅に導入するには長期のエネルギー貯蔵が必要であり、また、再生可能エネルギーを用いて製造する液体燃料も注目される。

低炭素型水素エネルギーシステム(解説)

発表者 石本 祐樹
発表先 日本原子力学会誌アトモス
時期 平成24年(発行月は決まり次第先方から通知)
概要 低炭素型水素エネルギーシステムは、国内または海外の低炭素の一次エネルギー源から水素を製造し、輸送し、国内で利用するシステムである。このシステム構成する要素技術である水素製造、輸送・貯蔵、利用の各技術について述べる。低価格の低炭素水素を導入した場合のシミュレーションを行った結果、エネルギー需給構造に求められる条件を満たしうる技術オプションとして、本システムの有効性を示した。

22世紀に向けたエネルギー技術開発を!

発表者 小野崎正樹
発表先 原子力学会誌
時期 平成24年3月
概要 東日本大震災、原子力発電所事故以降、エネルギ一政策に関する議論が活発に行われている。その際、かつてエネ総研が2100年を想定して作成した超長期エネルギー技術戦略が参考となる。今後、再生可能エネルギーを大幅に導入するには長期のエネルギー貯蔵が必要であり、また、再生可能エネルギーを用いて製造する液体燃料も注目される。

低炭素型水素エネルギーシステム(解説)

発表者 石本祐樹
発表先 日本原子力学会誌アトモス
時期 平成24年(発行月は決まり次第先方から通知)
概要 低炭素型水素エネルギーシステムは、国内または海外の低炭素の一次エネルギー源から水素を製造し、輸送し、国内で利用するシステムである。このシステム構成する要素技術である水素製造、輸送・貯蔵、利用の各技術について述べる。低価格の低炭素水素を導入した場合のシミュレーションを行った結果、エネルギー需給構造に求められる条件を満たしうる技術オプションとして、本システムの有効性を示した。


その他

Low C02 Energy portfolio in Japan

発表者 黒沢厚志
発表種別 口頭発表
発表先 The 36th International Technical Conference on Clean Coal & Fuel Systems (Clearwater Clean Coal Conference)
時期 平成23年6月8日
概要 パネリストして参加。革新石炭火力プロジェクトの概要を含め、日本の低炭素エネルギーポートフォリオについて論じる。

超臨界C02クローズドサイクルガスタービンの開発

発表者 蓮池宏、小川紀一郎、ほか東工大1名、熱技術開発2名
発表種別 学会口頭発表
発表先 第39回日本ガスタービン学会定期講演会(於、松本市)
時期 平成23年7月6-7日
概要 超臨界C02ガスタービンは、C02を臨界点近傍の超臨界状態下で圧縮し、実ガス効果により圧縮動力を低減するとともに、理想気体に近い数百℃の領域で膨張させ大きなタービン仕事を取り出すことにより高効率を得ることを特長としている。第二報において報告した小規模実験装置を用いて、原理検証のための運転試験を実施した。圧縮機を臨界点近傍で運転することにより圧縮動力を低減できることを確認するとともに、プレイトンサイクルガスタービンとして継続的に発電出力を取り出すことに成功した。

Technology Roadmap for Green Innovation

発表者 黒沢厚志
発表種別 口頭発表
発表先 低炭素社会を設計する国際環境リーダー育成国際ワークショップ
時期 平成23年8月8日
概要 グリーンイノベーションのメカニズムと技術ロードマップの役割について論じる。

低石炭化度炭を熱分解水素化処理した超粘結炭の光学顕微鏡的形態

発表者 岡田清史、上田成、(石炭利用技術)、小野崎正樹(エネ総研)、荒牧寿弘、持田勲、他〈九州大学)
発表種別 学会発表
発表先 NEDO平成23年度調査事業成果報告会
時期 平成24年7月6日
概要 平成19年に、燃料関連分野の技術戦略マップの中で、石炭利用技術分野の技術ロードマップが作成されたが、作成後4年を経過し、種々の環境の変化や技術開発の進捗を考慮する必要が生じている。また、IEA等のロードマップにも、適切な形で、我が国のロードマップをインプットしていく必要がある。そこで、石炭利用技術分野の技術ロードマップを見直すことを目的として調査を実施した。報告では、この調査内容について報告をする。

気候工学と気候政策:レビュー

発表者 杉山昌広(電中研)、黒沢厚志、増田耕― (JST)、
都筑和泰、森山亮、石本祐樹
発表種別 学会発表
発表先 日本エネルギー学会、第48回石炭科学会議
時期 平成23年10月24日
概要 中国亜瀝青炭とインドネシア亜瀝青炭について、熱分解水素化処理して製造したASCを用いて、コークス化の過程において、本来は不活性とされるイナーチニット成分が示す挙動を調べた。

次世代自動車の車種(GV,HEV,PHEV,FCV,EV)ごとの普及分析(1)
消費者選好に基づく車種選択モデル

発表者 村田 謙二、蓮池 宏、後藤 信之
発表種別 ポスター発表
発表先 第31回水素エネルギー協会大会
時期 平成23年11月30日
FCVやEVの普及分析に適するように、消費者の車種選好項目に航続距離や(水素)スタンド整備度を含んだ車種選択モデルを構築した。ついで、選好結果として車種ごとのある年度の購入数(販売数)が、その車種の学習効果によるコスト低下を引き起こして、次年度の車種濃好に影響していくという、年度ごとの普及シミュレーションモデルを作成した。このモデルにより、2010年の各車種の構成部品コスト・累積製造数・進歩係数を設定して、将来の次世代車種の普及状況を求めた。

東日本大震災後の日本の中長期エネルギーシステム分析

発表者 萩原直人・黒沢厚志
発表種別 口頭発表
発表先 エネルギー・資源学会
第28回エネルギー システム・経済・環境カンファレンス
 時期 平成24年1月30日
 概要 大震災後大きく変化した日本の中長期エネルギー需給について、エネルギーモデル分析の結果を報告する。

Vehicle to HomeとVehide to Gridに関する一考察

発表者 蓮池宏
発表種別 学会口頭発表
発表先 第28回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス(於、都内)
時期 平成24年1月31日
概要 スマートグリッド関連技術の一つとして、電気自動車の車載電池に充電されている電気を住宅内で利用する“Vehicle to Home”や、電力系統に向けて放電し、近隣地域への電力供
給や電力系統の需給バランス調整などに利用する“Vehicle to Grid”が提案されている。しかし、これらの技術が実社会に導入されるためには、技術的、経済的、制度的な面において様々な条件をクリアする必要がある。その条件を整理するとともに、我が国における実現の可能性を考察する。

Long term energy system analysis of Japan after March 11

発表者 Atsushi Kurosawa, Naoto Hagiwara
発表種別 口頭発表
発表先 The 3rd IAEE Asian Conference, International Association of Energy Economics、京都大学
時期 平成24年2月20日-22日
概要 大震災後大きく変化した、日本の中長期エネルギー需給の展望について報告を行う。

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