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外部発表(平成19年度)

外部発表(平成19年度)

講演1(H19.04-09)講演2(H19.10-H20.03)論文寄稿その他

講演1(H19.04-09)

水素エネルギーシステム実現へのシナリオ

発表者 岩渕 宏之
発表先 国際セラミック総合展2007開催記念TOPICセミナー
時期 平成19年4月6日

Hydrogen energy, its prospects and challenges

発表者 坂田 興
発表先 Oxford Kobe Seminar
時期 平成19年4月23日
概要 長期的なエネルギーの安全保障および地球温暖化に対する対応策の有力な選択肢の一つとして、水素エネルギーがある。水素エネルギーの本格普及には、国によるエネルギー安全保障施策と、温暖化施策が同時に実施されることが不可欠であるが、さらに水素、燃料電池に関する技術的なブレークスルーが必須である。日本では、国による活発な技術開発および実証事業が実施されている。一方で、飛躍的な技術開発を実現するために、基礎研究への回帰の動きもあり、今後の成果が期待されている。

再生可能エネルギーの果たす役割

発表者 疋田 知士
発表先 原子力総合シンポジウム2007
(会場:日本学術会議講堂)
時期 平成19年5月31日
概要 わが国における再生可能エネルギー導入の見通しに関する概説。

長期エネルギー需給動向と自動車用新エネルギー導入シナリオ

発表者 蓮池 宏、村田 謙二、渡部 朝史
発表先 (社)石油学会新エネルギー部会講演会
会場:国立オリンピック記念青少年総合センター
時期 平成19年7月6日
概要 わが国の自動車用エネルギー需要動向と省エネ・石油代替のための対策オプションを概説した上で、特に最近関心が高まっているプラグインハイブリッド自動車の可能性と限界について解説する。さらに、新・国家エネルギー戦略に示された2030年の数値目標(30%の省エネルギー、運輸部門の石油依存度80%)の実現可能性についてのケーススタディを紹介する。

合成燃料の製造技術と将来動向

発表者 小野崎 正樹
発表先 自動車技術会
第5回ガス燃料エンジン部門委員会
時期 平成19年7月10日
概要 発表内容の概要:石炭、天然ガス、バイオマスなどから液体燃料(メタノール、DME、ガソリン、軽油)を製造する方法は多岐にわたり、同じ製品を製造するにも様々なルートが考えられる。当研究所が策定した超長期エネルギービジョンやエネルギー技術戦略における自動車燃料の将来動向を踏まえ、我が国が導入する2050年までの合成燃料の動向について、6シナリオに基づき、定量的に検討を行った。

水素化重質溶剤を用いた褐炭改質による粘結性能の発現

発表者 塙 雅一、小野崎 正樹
発表先 第16回 日本エネルギー学会大会
時期 平成19年8月
概要 豪州褐炭を中心に水素化重質溶剤を用いて、軽度の水素化熱分解処理を試み、反応生成物の減圧蒸留ボトムの粘結性能を調査した。原料褐炭および反応生成物の減圧蒸留ボトムについて性状を調査し、反応条件による変化を明らかにした。また、減圧蒸留ボトムについて基礎的なコークス化性評価試験を行い、極めて優れた粘結剤(超粘結炭)としての性能を有する事を明らかとした。さらに、超粘結炭を製造するプロセスの経済性を概略検討した。

品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査
- システム総合評価に関する技術検討結果について -

発表者 石垣 幸雄
発表先 電気関係学会 東北支部連合大会 (一般講演)
時期 平成19年8月23日~24日
概要 電力分野の規制緩和、需要家ニーズの多様化、新エネルギーによる分散型電源の導入等を背景として、将来に向けた新しい電力ネットワークのあり方が検討されて来ており、直流を含む多品質の電力を同時供給する「品質別電力供給システム」を実フィールドで総合評価し、将来の汎用化を図ることを目途として,平成16年度から平成19年度までNEDO委託事業として実証研究が進められている。今回発表は、品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査の一環で実施した「システム総合評価に関する技術検討結果について」について報告するものである。

(1)品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査
-総合評価モデルに関する計算機シミュレーション結果について-
(2) 品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査
-総合評価クライテリアに関する検討結果について-

発表者 石垣 幸雄
発表先 電気学会電力・エネルギー部門大会 (一般講演)
時期 平成19年9月12日~14日
概要 電力分野の規制緩和、需要家ニーズの多様化、新エネルギーによる分散型電源の導入等を背景として、将来に向けた新しい電力ネットワークのあり方が検討されて来ており、直流を含む多品質の電力を同時供給する「品質別電力供給システム」を実フィールドで総合評価し、将来の汎用化を図ることを目途として,平成16年度から平成19年度までNEDO委託事業として実証研究が進められている。今回発表は、品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査の一環で実施した「総合評価モデルに関する計算機シミュレーション結果」、及び「総合評価クライテリアに関する検討結果」について2件報告するものである。

エネルギー分野におけるバイオマスの活用
-バイオマスのエネルギー利用における技術の現状と展開について-

発表者 浅見 直人
発表先 「バイオマス利用研究会」
主催:京都高度技術研究所
時期 平成19年9月26日
概要 新エネルギーとしてのバイオマスエネルギー利用技術の研究開発と導入の経緯と現状、並びに今後の展開について述べる。
基本的には、先般実施した弊所の、第23回エネルギー総合工学シンポジウムで講演した内容と同様である。

STUDY OF HYDROGEN DIFFUSION AND DEFLAGRATION IN A CLOSED  SYSTEM(閉鎖空間における水素の拡散と燃焼に関する研究)

発表者 石本 祐樹
発表先 International Conference on Hydrogen Safety (水素の安全に関する国際会議、略称:2nd ICHS 開催地:Spain)
時期 平成19年9月13日
概要 閉鎖空間において、水素ガスが漏洩した場合の拡散と燃焼についての実験を行った。実験は、米国SRIインターナショナルの実験場にて行われた。想定される事故に基づき、水素放出速度・換気速度をパラメータとして、水素濃度と着火した場合の爆風圧等を計測した。天井付近の水素濃度が水素放出速度を排気速度で割った無次元化漏えい量に比例することを明らかにした。また、今回の実験パラメータの範囲では、混合気に着火するケースもあったが、生じる爆風圧(1kPa以下)では、人や物品に大きな被害を与えるものではないと予測される。

講演2(H19.10-H20.03)”

石炭起源の合成燃料の導入化可能性検討

発表者 橋本 孝雄、黒沢 厚志、小野崎 正樹
発表先 第44回石炭科学会議
(主催:社団法人 日本エネルギー学会)
時期 平成19年10月12日
概要 原油市場価格が高騰し高止まりする中で、石炭、天然ガス、バイオマス等から製造される液体燃料への注目が高まっている。本発表では、6つのシナリオのもとで、石炭、天然ガスのような一次エネルギー資源およびバイオマスから製造される液体合成燃料の日本市場への導入の可能性、および石炭起源の液体燃料の導入条件を検討した。その成果の一部を発表する。

廃棄物熱エネルギーの利用技術の動向
―大都市での発電・熱利用と小都市でのエネルギー回収のあり方

発表者 小川 紀一郎
発表先 第51回全国環境衛生大会(主催;日本環境衛生センター、後援;環境省他、会場:札幌コンベンションセンター)第2分科会「廃棄物処理施設におけるエネルギー回収と環境負荷低減」)
時期 平成19年10月18日
概要 わが国の自動車用エネルギー需要動向と省エネ・石油代替のための対策オプションを概説した上で、特に最近関心が高まっているプラグインハイブリッド自動車の可能性と限界について解説する。さらに、新・国家エネルギー戦略に示された2030年の数値目標(30%の省エネルギー、運輸部門の石油依存度80%)の実現可能性についてのケーススタディを紹介する。

水素エネルギーの展望と課題

発表者 中村 恒明
発表先 熱流体フォーラム、
第22回熱流体先端技術講演会(会場:芝浦工業大学豊洲)
時期 平成19年11月29日
概要 水素社会に至るシナリオについて
熱流体フォーラムは1987年に現・芝浦工業大学・平田学長が発起人となって設立された学会。「エネルギー」「環境」問題の解決を目的とし、大学・研究所・産業界等で熱および流れの問題に携わっている研究者,技術者の交流を図り,情報交換と連携を深めるために活動している。熱流体先端技術講演会は活動の一つで、外部講師などによるトピック的講演を行う。エネ総工研の水素関連調査研究を宣伝する場として活用する。第22回熱流体先端技術講演会では、中村の講演の他に石川島播磨重工業㈱、川崎重工業(株)、本田技術研究所からの講演が予定されている。

エネルギー技術100年の計

発表者 蓮池 宏
発表先 アイシンGHP代理店会20周年記念講演会
場所:名古屋キャッスルプラザホテル(名古屋市)
時期 平成19年10月18日
概要 H17年度に当研究所がとりまとめた超長期エネルギー技術ビジョンに基づいて、2100年に向けてエネルギー技術に求められる姿と開発の方向を解説する。

運輸部門における地球温暖化対策
-輸送用バイオマス由来液体燃料の技術の現状と展望-

発表者 浅見 直人
発表先 第7回 自治体セミナー(東北緑化環境保全(株)主催)
時期 平成19年11月1日
概要 2001年バイオマスエネルギーが新エネルギーとして位置付けられて以来様々な政策・施策がなされ、関連する研究開発が進められてきたが、2006年に入り新たなエネルギー戦略として、輸送用バイオマス由来の液体燃料に重点を置くことが示された。これらの背景と目的を説明すると共に、バイオエタノールと、バイオディーゼル生産技術・経済性などについての現状と展望について述べる。

CO2制約と発電コストから見た将来のエネルギーシステム構成の検討

発表者 氏田 博士
発表先 AEARU(東アジア研究型大学協会)ワークショップ
時期 平成19年10月29日
概要 当研究所のシミュレーションコードGRAPEを用いたサーベイ結果に基づき、CO2制約と発電コストから見た将来のエネルギーシステム構成を検討し、エネルギー・環境問題における原子力の役割や中国の技術支援の重要性を報告する。

太陽光を模擬した平行輻射光によるパイプ列の加熱

発表者 蓮池 宏 他
発表先 京大会館(京都市)
時期 平成19年11月24日
概要 太陽熱発電の実用化に向けて、筆者らは、従来のタワー上部集光式システムよりも信頼性や経済性に優れるビームダウン集光システムの研究を行っており、ビームダウン集光システム用の集熱器として、パイプを捲回したキャビティ形状の集熱器を提案した。パイプ式集熱器を設計するためには、太陽光によるパイプ列の加熱の解析手法を確立する必要があり、本研究では、太陽光を平行光とみなしてパイプ列の加熱の解析を行い、複雑な形状であるパイプ列を単純な平滑面で近似する手法を開発した。

エネルギー分野の新技術の方向性と実用化のシナリオ

発表者 角本 輝充
発表先 技術士フォーラム2007((社)日本技術士会)
時期 平成19年11月29日
概要 (社)技術士会では、「技術戦略マップ2007」に関するフォーラムを開催している。今回は、全体の『技術戦略マップ』に関する講演(講師:経産省)とともに、「情報通信分野」(講師:経産省)、「エネルギー分野」、「ロボット分野」(講師:産総研)の講演が行われる。そのうち、「エネルギー分野の技術戦略マップ」に関し、平成18年度資エ庁委託事業「エネルギー分野における技術戦略マップ策定に関する調査」の結果を紹介する。

新エネルギー開発の見通しについて

発表者 高倉 毅
発表先 グローバルCOEプログラム「世界を先導する原子力教育研究イニシアチブ」 第2回国際シンポジウム ‐サステナビりティと原子力教育‐
時期 平成19年12月4日
概要 「世界を先導する原子力教育研究イニシアチブ」は文部科学省グローバルCOEプログラムの一つで、東大原子力国際専攻が拠点。サステナビリティ・シナリオ検討の一環としてシンポジウムを開催。発表では主要な新エネルギーの開発状況、導入・普及の見通しなどを報告予定。

エネルギー用途の水素製造技術

発表者 坂田 興
発表先 日本学術振興会製銑第54委員会
時期 平成19年12月6日
概要 企画テーマ「地球温暖化問題解決に向けての展望」に沿って、エネルギー用途の水素製造技術に関して概説を行う。地球温暖化問題と水素エネルギーシステム、わが国および海外関係国における水素・燃料電池政策の動向、および主要な水素製造技術の紹介および今後の展望の、最新の情報を提供する。水素製造技術に関しては、温暖化ガスの副生の有無、大量集中生産と分散生産、目的生産と副生水素の観点から、幅広く技術を紹介する。

水素供給の技術課題

発表者 中村 恒明
発表先 有機ハイドライド利用システム特別講演会
時期 平成19年12月10日
概要 有機ハイドライド利用システムは、東京工業大学の柏木孝夫教授を会長として6年程前に発足した。有機ハイドライドによる水素貯蔵・供給技術やインフラなど社会システムの形成に資する情報の収集、発信、共有を目的に研究活動を行っている。会員は民間企業を含め40会員程。
水素Gでは、H18年度NEDO委託事業、水素シナリオの研究において、水素供給システムに関する技術課題を調査研究した。今回、本成果を、標記講演会にて発表するよう要請を頂いたもの。

燃料関連分野の技術戦略マップについて

発表者 小野崎 正樹
発表先 日本学術振興会、石炭・炭素資源利用技術第148委員会・第111回研究会
時期 平成19年12月12日
概要 経済産業省が発表した「新・国家エネルギー戦略」、「技術戦略マップ」、「エネルギー技術戦略」、「燃料分野の技術戦略マップ」について、経緯とそれぞれの関係を説明する。また、当研究所が、作成した「燃料分野の技術戦略マップ」について、化石燃料の分野ごとに主要課題と個別技術を示し、技術ロードマップおよび導入シナリオを解説する。

(財)エネルギー総合工学研究所の取り組み ―風力発電関係―

発表者 徳田 憲昭
発表先 EMA「第5回風力発電・成果データ検討分科会/PT12-2合同会議」
時期 平成20年1月21日
概要 風力関係におけるIAEの今までの業績と今後の取り組み方針についてJEMAの風力標準化委員会にてプレゼンする。

自動車の走行距離分布を考慮したプラグインハイブリッド自動車

発表者 坂田 興
発表先 第24回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス
時期 平成20年1月30-31日
概要 地プラグインハイブリッド車(PHEV)の経済性は、電池の価格や搭載量、車両効率、燃料価格などの他、自動車の走行距離分布によっても影響を受ける。本研究では、自動車の走行距離分布の実態に基づいてPHEVの経済性を評価し、EV航続距離や電池単価がPHEVの経済性に及ぼす影響を明らかにした。さらに、PHEVの経済性と自動車走行実態との関連を検討し、それらを総合してPHEVの導入可能性と導入に適する分野について考察した。

超長期エネルギー技術戦略と電動車両への期待

発表者 蓮池 宏
発表先 科学技術展望懇談会((株)テクノバ主催)
時期 平成20年2月22日
概要 当研究所がとりまとめた超長期エネルギー技術ビジョンに基づいて、特に運輸部門について2100年に向けての技術に求められる姿と開発の方向を解説するとともに、重要な役割が期待される電動車両について実用化の条件を探る。

新電力ネットワーク技術に関わる総合調査
– 経済性評価に関する検討結果について-

発表者 渡部 朝史
発表先 電気学会全国大会 (一般講演)
時期 平成20年3月19日~21日
概要 電力分野の規制緩和、需要家ニーズの多様化、新エネルギーによる分散型電源の導入等を背景として、将来に向けた新しい電力ネットワークのあり方が検討されてきた。(1)このため、(独)新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)では、新エネルギー等の分散型電源が大量に系統連系された場合でも、系統制御機器の適切な制御により系統安定化(主に電圧適正化)を図り、系統電力の供給が円滑に行なわれるようなシステムの開発のため、「電力ネットワーク技術実証研究」の実証試験および総合調査を平成16年度から平成19年度まで実施している。
本稿では、系統(配電線)に新エネルギー等分散型電源が大量に連系された状況における、系統側の電圧上昇抑制システムに関する経済性検討を実施し、経済性に優れた対策を選定するとともに、その対策を実施した場合の総額について試算したので、その結果について報告する。

電力ネットワーク技術実証研究
- 分散型電源連系に伴う標準的な電圧上昇対策の検討 -

発表者 浦田 浩孝
発表先 電気学会全国大会 (一般講演)
時期 平成20年3月19日~21日
概要 新エネルギー等の分散型電源が大量に系統連系された場合の配電線の電圧上昇対策として、配電線の計測情報をもとに制御機器の集中制御方式と2配電線の連系点における有効・無効電力の同時制御が可能な配電線ループ用需給バランスコントローラ(LBC)の開発が(独)新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託事業である「電力ネットワーク技術実証研究」により行われている。
今回の発表では、実証研究の一環で実施した分散型電源連系に伴う高圧配電線における既存機器およびLBCを含めた標準的な電圧上昇対策について報告するものである。

1)品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査
-負荷設備の需要・運用実態調査結果について-
2)品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査
-停電及び瞬時電圧低下の被害状況に関する調査結果について-

発表者 石垣 幸雄
発表先 電気学会全国大会 (一般講演)
時期 平成20年3月19日~21日
概要 電力分野の規制緩和、需要家ニーズの多様化、新エネルギーによる分散型電源の導入等を背景として、将来に向けた新しい電力ネットワークのあり方が検討されて来た。このため,(独)新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)では,直流を含む多品質の電力を同時供給する「品質別電力供給システム」を実フィールドで総合評価し、将来の汎用化を図ることを目途として,平成16年度から平成19年度まで実証研究を行い,当該技術の有効性を検証することとしている。今回発表は、品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査の一環で実施した「負荷設備の需要・運用実態調査」及び「停電及び瞬時電圧低下の被害状況に関する調査」に関する検討結果について2件報告するものである。

論文

A pre-heating vaporization technology of coal-water-slurry for the gasification process

発表者 小野崎 正樹 他
発表先 Fuel Processing Technology, 88, 325-331 (2007)
時期 平成19年4月号
概要 酸素吹き湿式石炭ガス炉において、熱効率を上げ、酸素の消費量を削減するために、石炭・水スラリーをガス化炉に導入するに際して、外部の熱により水を蒸発させる技術である。石炭処理量2.0ton/日の実験装置を用い、石炭・水スラリーを300℃に加熱し、その後、配管内で徐々に水分を蒸発させて安定的に供給することに成功した。また、シミュレーションモデルによる大型化の手法を示した。

Result of Field Survey on User Needs for Multiple Power Quality Distribution

発表者 石垣 幸雄
発表先 PCIM Europe 2007(Session:Power Quality Solution)
時期 平成19年5月22~24日
概要 わが国の自動車用エネルギー需要動向と省エネ・石油代替のための対策オプションを概説した上で、特に最近関心が高まっているプラグインハイブリッド自動車の可能性と限界について解説する。さらに、新・国家エネルギー戦略に示された2030年の数値目標(30%の省エネルギー、運輸部門の石油依存度80%)の実現可能性についてのケーススタディを紹介する。

Tracking uncertainties in the causal chain from human activities to climate

発表者 Michael J. Prather, Joyce E. Penner, Jan S. Fuglestvedt, 黒沢厚志, Jason A. Lowe, Niklas Hoohne, Atul K. Jain, Natalia Andronova, Luiz Pinguelli, Chris Pires de Campos, Sarah C. B. Raper, Ragnhild B. Skeie, Peter A. Stott, John van Aardenne, Fabian Wagner
発表先 GEOPHYSICAL RESEARCH LETTERS
時期 VOL. 36, L05707, 2009
概要 OECD諸国温室効果ガス排出が気候変動に与える影響とその不確実性について分析を行った。


寄稿

自動車の電動推進とエネルギーキャリアの選択

発表者 蓮池 宏
発表先 NSAコメンタリーNo.15
「原子力による運輸用エネルギーの供給」
(編集・発行:(社)日本原子力産業会議 原子力システム懇話会)
時期 平成19年6月

我が国のエネルギー分野における技術戦略マップを策定
~エネルギー技術戦略マップ2007~

発表者 角本 輝充 他
発表先 電気学会誌、Vol. 127, No.7
時期 平成19年7月号
概要 H18年度経産省委託「エネルギー分野における技術戦略マップ策定に関する調査」において、「エネルギー技術戦略2007」を取りまとめた。これは、「新・国家エネルギー戦略」の5つの政策目標達成に寄与するエネルギー技術を整理・分類して、技術マップ・技術ロードマップ・導入シナリオから構成されているものであり、今回の策定をトピックスとして紹介する。「エネルギー技術戦略マップ2007」の内容の紹介は、別途、寄稿する予定。

21世紀のエネルギーとして期待される天然ガスの現状と将来

発表者 疋田 知士
発表先 高圧ガス
時期 平成19年8月号
概要 天然ガスの資源面、需給面、利用技術面の現状と将来に関する総論。

第2章5節 石炭液化油の物性

発表者 小野崎 正樹
発表先 分離技術シリーズ9 実用製造プロセス物性集覧 (分離技術会編)
時期 平成19年8月
概要 石炭直接液化法により製造される液化油は、石炭の化学構造を踏襲しており、芳香環が主体である。その物性は石油系とは大きく異なるので、石炭液化プロセスの設計に石油精製プロセスで使用される物性データをそのまま使用することができない。さらに、プロセス設計には、基本物性だけではなく、プロセス中の運転条件における輸送物性や熱物性を精度高く推算することが必要であり、そのための考え方を概説する。

新エネルギー発電事例―廃棄物発電

発表者 小川 紀一郎
発表先 電気設備学会誌 第27巻第8号通巻287号(2007年8月号)
「新エネルギーの技術動向」特集号
時期 平成19年8月号
概要 現在(2005年度)廃棄物発電は、発電規模で約170万kW(石油換算約180万kl)で、これは新エネルギーの中でも最大規模であり、また2010年見通しにおいても(バイオマスと合算で)450万kW(石油換算586万kl)と依然最大規模の値が設定されている。しかし、その実現見通しは、極めて厳しいと見られている。それは、廃棄物発電が、焼却炉の建設計画に左右され新エネルギーとして単独の導入・普及が困難なこと、また依然として焼却炉自体がダイオキシン発生装置のイメージが強いこと、更にRPS法の対象「新エネルギー」から除外されていること等である。そこで、本書では、先ず廃棄物発電の動向、特徴を概説し、課題と対策案を述べ、廃棄物発電への正しい評価を促す。

原子力ルネッサンス -欧米の動向-

発表者 松井 一秋、鳥飼 誠之
発表先 エネルギー・資源学会誌「エネルギー・資源」
時期 平成19年9月号

天然ガスと水素社会の展望

発表者 中村 恒明
発表先 機関誌「コージェネレーション」(VOL.22-2号)
<視点・論壇>(日本コージェネレーションセンター)
時期 平成19年10月初旬発行予定
概要 天然ガスから水素社会に至るシナリオについて概説する
エネ総工研の水素シナリオ調査研究結果をベースに水素社会構築について述べる。また、超長期エネルギー技術ビジョン、エネルギー技術戦略マップを参考にし、温暖化対策を踏まえ天然ガスから水素社会への展開についても述べる。

エネルギー・資源学会発刊「水素エネルギー社会」への寄稿
第1章2.4:水素と水素エネルギー・水素製造方法の比較と利用のあり方
第8章1.2:水素社会への展望・燃料電池自動車市場

発表者 坂田 興、中村 恒明、村田 謙二
発表先 エネルギー・資源学会 「水素エネルギー社会」研究プロジェクト
時期 平成19年中に発刊予定
概要 当研究所がとりまとめた超長期エネルギー技術ビジョンに基づいて、特に運輸部門について2100年に向けての技術に求められる姿と開発の方向を解説するとともに、重要な役割が期待される電動車両について実用化の条件を探る。

「新エネルギーの開発・導入促進」に寄与する技術の技術戦略

発表者 坂田 興、蓮池 宏、大西 徹、浅見直人
発表先 日本エネルギー学会誌
平成20年1月号
特集「我が国のエネルギー分野の技術戦略」
時期 平成20年1月
概要 経済産業省が発表した「技術戦略マップ2007」の内、当研究所は、エネルギー分野の技術戦略について学識経験者などからなる委員会により検討し、策定してきた。特に、新エネルギー分野では、太陽光、風力、バイオマス・廃棄物及び燃料電池と多岐に亘る技術に関して、「新エネルギー分野の技術戦略マップ」を策定した。ここでは、この分野にフォーカスして技術戦略マップの解説を行うとともに、新エネルギーの開発・導入促進の観点から、各技術分野毎に主要課題と個別技術を示す。

「化石燃料の安定供給とクリーン・有効利用」に寄与する技術の技術戦略

発表者 小野崎 正樹 他
発表先 日本エネルギー学会誌
平成20年1月号
特集「我が国のエネルギー分野の技術戦略」
時期 平成20年1月
概要 経済産業省が発表した「技術戦略マップ2007」の内、当研究所は、エネルギー分野の技術戦略について学識経験者などからなる委員会により検討し、策定してきた。特に、化石燃料の安定供給とクリーン・有効利用に関しては、より詳細に「燃料分野の技術戦略マップ」を策定した。ここでは、燃料分野にフォーカスして技術戦略マップの解説を行うとともに、化石燃料の分野ごとに主要課題と個別技術を示す。

エネルギー分野における技術戦略マップの概要

発表者 角本 輝充 他
発表先 日本エネルギー学会誌
平成20年1月号
特集「我が国のエネルギー分野の技術戦略」
時期 平成20年1月
概要 平成18年度資エ庁委託事業「エネルギー分野における技術戦略マップ策定に関する調査」で策定した「エネルギー技術戦略2007」の内、策定の背景、手順、構成および技術マップ、ロードマップ、導入シナリオの見方等を述べ、同特集に掲載予定の「総合エネルギー効率の向上」(省エネセンター増田氏)、「運輸部門の燃料多様化」(蓮池部長)、「新エネルギーの開発・導入促進」(浅見参事ら)、「原子力利用の推進とその大前提となる安全の確保」(波多野参事)、「化石燃料の安定供給とクリーン・有効利用」(小野崎部長ら)の導入部分を紹介する。

「原子力利用の推進とその大前提となる安全の確保」に寄与する技術戦略

発表者 波多野 守
発表先 日本エネルギー学会誌
平成20年1月号
特集「我が国のエネルギー分野の技術戦略」
時期 平成20年1月
概要 エネルギー技術戦略(技術戦略マップ2007)を、新・国家エネルギー戦略に示された目標、「総合エネルギー効率の向上」「運輸部門の燃料多様化」「新エネルギーの開発・導入促進」「原子力利用の推進とその大前提となる安全の確保」に合わせて解説する論文特集の一部として、我が国の原子力に係わる技術戦略を説明した。
2030年頃までに実用化が期待される技術としては、軽水炉および関連核燃料サイクル(放射性廃棄物処分を含む)技術であるが、原子力においては開発期間が長期に及ぶことから、高速増殖炉サイクル技術も重要な技術開発課題として考える必要がある。

「運輸部門の燃料多様化」に寄与する技術の技術戦略

発表者 蓮池 宏
発表先 日本エネルギー学会誌
平成20年1月号
特集「我が国のエネルギー分野の技術戦略」
時期 平成20年1月
概要 経済産業省が発表した「技術戦略マップ2007」の内、当研究所は、エネルギー分野の技術戦略について学識経験者などからなる委員会により検討し、策定してきた。運輸部門については、新・国家エネルギー戦略において「2030年までに石油依存度を80%以下にする」という目標が示されており、その目標達成に寄与する技術を中心に運輸部門の技術戦略を紹介する。また、2007年5月に発表された次世代自動車・燃料イニシアティブについても、その概要を解説する。

第20回世界エネルギー会議ローマ大会参加報告

発表者 山田 英司
発表先 エネルギーレビュー誌 平成20年2月号
時期 平成20年1月20日発行
概要 本年11月開催の第20回世界エネルギー会議ローマ大会の概要を報告。特徴は、
(1)地球環境問題の重視、(2)地域によるエネルギーセキュリティーに係る見解の相違、(3)原子力に関する立場の相違、(4)ロシアと中国の存在感などを指摘。

ロシアの核燃料サイクル戦略がわかる
‐ISTC科学諮問委員会セミナー‐参加報告

発表者 松井 一秋
発表先 日本原子力学会誌 59巻1号
時期 平成20年

制御棒引き抜け報告会に思う

発表者 松井 一秋
発表先 日本原子力学会誌 59巻2号
時期 平成20年

燃料電池自動車用水素の供給価格と技術課題

発表者 中村 恒明、村田 謙二、坂田 興、(岩渕宏之)
発表先 水素エネルギー協会誌   第33巻第1号
時期 平成20年3月31日(発行予定)
概要 NEDO技術開発機構・水素安全利用等基盤技術開発事業の調査研究として取り組んできた、燃料電池自動車用水素の供給価格と技術課題について報告する。以下の項目について水素のコスト・水素製造・輸送・供給技術の両面から俯瞰し今後の展開を考察した。
・水素供給インフラとその導入目標
・本格普及期の水素供給コストと低減策
・黎明期の水素STモデル
・水素製造・供給に関わる技術課題

近未来の水素製造とコスト

発表者 坂田 興
発表先 水素エネルギー協会誌 第33巻第1号
時期 平成20年3月31日(発行予定)
概要 水素エネルギー協会誌第33巻第1号において特集する「近未来の水素製造とコスト」の一環として、全体の総論(特集部分の巻頭言)を記載する。

原子力学会倫理規程と技術倫理

発表者 鳥飼 誠之
発表先 「技術士」(日本技術士会機関誌)倫理シリーズ
時期 平成20年3月号に掲載予定
概要 日本原子力学会の倫理委員会は、2年を1期として、毎期、必ず倫理規程(及び行動の手引)を見直し、同委員会内での議論を経て改訂を行ってきている。本稿では、日本原子力学会倫理委員会における倫理規程改訂に係る活動を中心に、同委員会の活動概況を紹介すると共に、他の学協会や米国プロフェッショナル・エンジニア協会(NSPE)における技術倫理や倫理規程への取り組みについても示し、これらを基に今後の日本技術士会における技術倫理の取り組みや倫理要綱改訂に係る考え方などについて考察してみた。


その他

天然ガスと水素社会の展望

発表者 中村 恒明
発表先 東京大学工学部システム創成学科 2年生冬学期 講義
時期 平成19年11月1日
概要 資源エネルギー関係学部に進学する東大2年生(理1,2、文2)への特別講義(3コマ、4.5時間)。動機付けプロジェクトと呼ばれる、課題を自ら見つけ解決策を探る授業の一環。エネルギー環境問題全般→天然ガスビジネス→水素社会構築への展開について講義。今回で5年目。最近は水素社会構築について興味が大きく、講義の比重を水素全般にシフトしている。また、超長期エネルギー技術ビジョン、エネルギー技術戦略マップ等も参考とする。昨年の講義の担当教官は田中(知)教授でした。

正月の社説

発表者 松井 一秋
発表先 エネルギーレビュー
時期 平成20年3月号

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