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外部発表(平成18年度)

外部発表(平成18年度)

講演1(H18.04-09)講演2(H18.10-H19.03)論文寄稿その他

講演1(H18.04-09)

水素エネルギーロードマップー日・米・欧の動向

発表者 福田 健三、岩渕 宏之
発表先 電気化学会第73回大会(首都大学東京、八王子)
時期 平成18年4月1日
概要 METI資源エネルギー庁、DOEおよびEuropean Commissionが発表した水素エネルギー導入ロードマップの紹介と比較評価。

水素エネルギー導入シナリオ-日本および海外の動向-

発表者 岩渕 宏之
発表先 水素エネルギー協会総会特別講演会(第118回定例研究会)
時期 平成18年5月10日
概要 日米欧の水素エネルギー導入シナリオならびにロードマップの比較・検討検討結果につき紹介。

次世代原子炉開発を巡る国内外の動向

発表者 松井 一秋
発表先 日本核燃料開発(株)
時期 平成18年5月15日

ENERGY SITUATION AND RECENT STATUS OF WASTE-TO-ENERGY TECHNOLOGIES IN JAPAN (日本のエネルギー事情と廃棄物発電技術の動向)

発表者 小川 紀一郎
発表先 Plenary Session Presentation at「25th Annual International Conference on Incineration and Thermal Treatment Technologies (IT3)」(廃棄物の焼却と発電・熱利用技術に関する国際会議(25回)の全体会議でのスピーチ 米国ジョージア州サバナー市にて
時期 平成18年5月15-19日
概要 先ず日本のエネルギー事情と特殊性を紹介し、続いて廃棄物発電の導入普及動向から初めて、廃棄物技術の種類と特徴、代表的な技術の技術開発の状況と課題、さらに導入普及上の提言等を紹介する。特に、日本の高効率発電の一連の技術開発動向(従来型高効率、ガス化溶融型、ガス変換型他)及びユーザ(自治体等)における新技術の適用状況等に関する取り組み概要も紹介する。

エネルギー技術ビション2100

発表者 小野崎 正樹
発表先 (社)日本技術士会・エネルギー開発センター
時期 平成18年5月19日
概要 資源エネルギー庁総合政策課から受託し、多くの専門家の見識を踏まえて、作成した「エネルギー技術ビジョン2100」を紹介する。このビジョンでは、3通りのシナリオを設定して2100年の姿を予想し、バックキャストの手法により2050年、2030年に引き戻して、今後、開発していく必要がある重要技術を提示した。

超長期エネルギー技術ビジョン2100

発表者 角本 輝充
発表先 (社)火力原子力発電技術協会 第56回総会記念講演
時期 平成18年5月19日
概要 資源エネルギー庁総合政策課から受託し、多くの専門家の見識を踏まえて、作成した「超長期エネルギー技術ビジョン2100」を紹介する。このビジョンでは、3通りのシナリオを設定して2100年の姿を予想し、バックキャストの手法により2050年、2030年に引き戻して、今後、開発していく必要がある重要技術を提示した。

Future Energy System in Environment,Economy, and Energy Problems(2) Various Nuclear Energy System Evaluations

発表者 松井 一秋、氏田 博士 他
発表先 2006 International Congress on Advanced in Nuclear Power Plants
時期 平成18年6月4~8日

第16回世界水素エネルギー会議報告 「ポリシー関係」

発表者 坂田 興
発表先 水素エネルギー協会 第16回世界水素エネルギー会議報告会
時期 平成18年7月20日
概要 第16回世界水素エネルギー会議が、平成18年6月12~16日に、リヨンで開催された 。この会議で報告された米国、EU、カナダ、中国、韓国およびわが国の水素・燃料電池に対する政策動向につき、報告を行う。

「水素技術開発ロードマップの紹介」

発表者 岩渕 宏之
発表先 原子力水素研究会・原子力高度利用研究会
時期 平成18年7月24日
概要 6月に公開された、NEDO 水素技術開発ロードマップ(IAEが事務局を担当)の策定の経緯、内容の紹介ならびに欧米水素技術開発ロードマップとの比較。

「2006 DOE H2 Program Annual Merit Review Meetingにおける原子力水素-技術開発-報告」

発表者 岩渕 宏之
発表先 原子力水素研究会・原子力高度利用研究会
時期 平成18年7月24日
概要 5月に出席した、「DOE H2 Program AMR」において報告されていた、原子力水素技術開発の内容紹介。

水素の価格

発表者 乾 昌弘
発表先 「福岡水素エネルギー戦略会議人材育成(技術者養成コース)」(開催地:九州大学)
時期 平成18年5月30日、8月1日、11月7日
概要 ・水素インフラ整備シナリオ
・水素製造方法とその価格算出

(1) 品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査
-電力品質対策装置導入実態調査結果について-
(2) 品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査
-需要家における品質別電力供給のニーズ調査結果について-

発表者 石垣 幸雄
発表先 電気学会電力・エネルギー部門大会 (一般講演)
時期 平成18年9月13日~15日
概要 電力分野の規制緩和、需要家ニーズの多様化、新エネルギーによる分散型電源の導入等を背景として、将来に向けた新しい電力ネットワークのあり方が検討されて来ており、直流を含む多品質の電力を同時供給する「品質別電力供給システム」を実フィールドで総合評価し、将来の汎用化を図ることを目途として,平成16年度から平成19年度までNEDO委託事業として実証研究が進められている。今回発表は、品質別電力供給システム実証研究の概要,及び実証研究の一環で実施した電力品質対策装置導入実態調査の結果、及び需要家における品質別電力供給のニーズ調査結果について2件報告するものである。

講演2(H18.10-H19.03)”

Nuclear Energy Role and Potential for Global Sustainabl

発表者 松井 一秋
発表先 15th Pasific Basin Conferece 2006
時期 平成18年10月17日
概要 Facing the era and century and environmental complex problems in local and global dimensions, it is necessary and natural to examine the possible strategy for the sustainable development on overall world scale with a long-term(around 100 years or more)aspect. On the other hand, regarding the nuclear power systems of which big role is expected as one of global warming prevention measures, the necessity of a long-term period required for breeding of plutonium by the fast breeder reactor(FBR)and for the research, development, amd construction of FBR and related facilities.

世界の第4世代炉の研究開発動向

発表者 松井 一秋
発表先 第1回超臨界圧軽水冷却炉研究成果報告会
時期 平成18年10月30日
概要 第4世代原子力システム技術開発について、その概要と各々のコンセプトの研究開発計画の現状など、さらには今後の展望などを報告した。

Energy Situation and Recent Status of Biomass and Waste to Energy Technologies in Japan(日本におけるエネルギー事情とバイオマス・廃棄物発電技術開発状況)

発表者 小川 紀一郎
発表先 Energy2030-An International forum on Energy Resources and Technologies (The Petroleum Institute, Abu Dhabi, UAE)アブダビ(アラブ首長国連邦)
時期 平成18年11月1、2日
概要 当日本におけるエネルギー需給動向、温室効果ガスの発生見通し、京都議定書達成のための取組状況、世界で最も進んでいる省エネルギー技術の取組概要、新エネルルギー技術の概要、さらにその中でもバイオマスと廃棄物発電に関し、それぞれの位置づけ、導入普及の動向、技術の種類と概要、最近の代表的な技術開発状況、適用事例、導入・普及上の課題等を紹介する。

わが国の原子力ビジョンのロードマップレビュー

発表者 松井 一秋
発表先 第2回骨太夢タウンウォーキングツアー、化学工学会セミナー 京都リサーチパーク
時期 平成18年11月10日
概要 わが国の原子力技術開発についての将来ビジョン、その概要、ねらい、展望などを報告した。

わが国ならびに各国の水素ロードマップレビュー

発表者 岩渕 宏之
発表先 第2回骨太夢タウンウォーキングツアー講演((社)化学工学会エネルギー部会「骨太のエネルギーロードマップ」出版記念セミナー)
時期 平成18年11月10日
概要 日米欧各国政府が提示しているロードマップの概要ならびに取り組みについて解説する。

副生水素の水素エネルギー社会への活用

発表者 坂田 興
発表先 (独)産業技術総合研究所主催 第4回水素エネルギーシンポジウム
時期 平成18年11月24日
概要 水素エネルギーの導入期から普及期にかけての大規模水素生産手段として、水素製造設備の不要な「副生水素」賀有力であると考えられる。国内における供給ポテンシャル、供給水素コスト、技術課題および今後の展望につき概説する。

Role of Nuclear in Environment Economy anf Energy issues of the 21st Century

発表者 松井 一秋、氏田 博士
発表先 The 2nd COE-INES International Symposium on Innovative Nuclear Energy Systems,INES-2.
時期 平成18年11月28日
概要 Facing the era and century and environmental complex problems in local and global dimensions, this paper is to examine the possible strategy for the sustainable development on overall world scale with a long-term(around 100 years or more)aspect with respect to nuclear development.

Transportation Energy Technology Vision 2100

発表者 蓮池 宏
発表先 The 2nd COE-INES International Workshop on“Toward Hydrogen Economy; What Nuclear can contribute and how”
主催:東京工業大学21世紀COEプログラム
場所:東京工業大学(東京都目黒区)
時期 平成18年12月2日
概要 超長期エネルギー技術戦略研究会にて策定した「超長期エネルギー技術ロードマップ」のうち、運輸分野について概要を紹介する。前提条件とした資源制約(石油生産ピーク:2050年、天然ガス生産ピーク:2100年)および環境制約(CO2/GDPを2050年に1/3、2100年に1/10以下)に基づいて、運輸部門において2100年、2050年、および2030年に求められる技術スペックを示し、その技術スペックを実現するために必要となる技術を時間軸に沿って整理した結果について解説する。

長期エネルギー需給動向と将来の化学原料の予測

発表者 塙 雅一
発表先 グリーン・サステイナブル ケミストリー講演会
時期 平成18年12月
概要 (財)化学技術戦略推進機構が開催するグリーン・サステイナブル ケミストリーロードマ ップ討論会の一環として、技術の現状はどうか、将来はどうなるかという点で関心の高い技術の中から、グリーン溶剤、将来の化学原料、マイクロリアクターおよび水素製造の4テーマの講演会が持続可能な社会を支える化学技術の現状と将来という副題の下に実施される。このうち将来の化学原料について発表する。
NEDOから受託中の「低品位化石資源導入による原材料生産プロセス、エネルギー利用におけるリスク可能性発現に関する予測調査」において、長期エネルギー需給動向と将来の化学原料の予測を行ってからリスク発現の可能性について調査中である事から、NEDO担当者からの推薦により講演する事になったものである。

原子炉市場(軽水炉、次世代炉)の今後の展開の見通し

発表者 松井 一秋
発表先 日本原子力情報センター主催講演会
「動き出した世界の原子力」
時期 平成18年12月7日

アジアにおけるエネルギーの安全保障-原子力・新エネルギーの役割-

発表者 松井 一秋
発表先 アジアの発展に役立ち原子力を考える
-アジア原子力協力フォーラム
時期 平成18年12月13日

日本原子力学会倫理委員会での取り組み

発表者 鳥飼 誠之
発表先 日本技術士会原子力・放射線部会講演会「第2回技術士の夕べ」
時期 平成19年1月5日
概要 ここ十年ほどの間に相次いで発生した原子力関係の事故や不祥事によって我が国の原子力界の社会からの信頼は大きく失われてしまった。日本原子力学会倫理委員会は、「日本原子力学会倫理規程」を基本的な拠り所とし、その普及・浸透はもちろん、同規程の改訂検討、倫理研究会や地元との対話集会の開催等、関連する様々な活動を通じて、学会内での技術倫理の理解促進、浸透を目指した地道な努力を継続している。また、このような活動が我が国の原子力に対する社会の信頼回復に少しでも寄与できるよう願っている。本講演では、この日本原子力学会倫理委員会の設立経緯、これまでの活動状況ならびに今後の課題などについて紹介する。

アジアにおけるエネルギーと持続可能性 パネルディスカッション

発表者 黒沢 厚志
発表先 アジアにおけるエネルギーと持続可能性 シンポジウム
(主催 国連大学)
時期 平成19年1月17日
概要 アジアのエネルギーと持続可能性についての議論にパネリストとして参加。

EU WORLD ENERGY TECHNOLOGY OUTLOOK-2005の紹介

発表者 坂田 興
発表先 原子力水素研究会・原子力高度利用研究会
時期 平成19年3月9日
概要 2007年1月に公表されたEUのWORLD ENERGY TECHNOLOGY OUTLOOK-2005に関して、概要を紹介する。

(1) 品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査
-潜在的な市場規模予測に関する検討結果について-
(2) 品質別電力供給システム実証研究に係る総合調査
-総合評価モデルに関する検討結果について-

発表者 石垣 幸雄
発表先 平成19年 電気学会全国大会 (一般講演)
時期 平成19年3月15日~17日
概要 電力分野の規制緩和、需要家ニーズの多様化、新エネルギーによる分散型電源の導入等を背景として、将来に向けた新しい電力ネットワークのあり方が検討されて来ており、直流を含む多品質の電力を同時供給する「品質別電力供給システム」を実フィールドで総合評価し、将来の汎用化を図ることを目途として,平成16年度から平成19年度までNEDO委託事業として実証研究が進められている。今回発表は、品質別電力供給システム実証研究の概要,及び総合調査の一環で実施した潜在的な市場規模予測に関する検討結果、及び総合評価モデルに関する検討結果について2件報告するものである。


論文

高温コークス炉ガスの改質

発表者 橋本 孝雄、小野崎 正樹
発表先 J. Jpn. Inst. Energy, 85, 364-370(2006)
時期 平成19年12月12日
概要 コークス炉から発生する高温のコークス炉ガス/COG(700~800℃)は、一般に、安水で直接クエンチされ、タール等を分離、精製後、コールドCOGとして利用されている。この高温COGがもつ顕熱をそのまま改質反応に利用して合成ガスを製造する「無触媒石炭乾留ガス改質技術」について、既存の改質技術、高温COG改質プロセス、小型装置による無触媒高温COG改質実験結果等を中心に概説した。

燃料電池普及に向けたインフラ整備シナリオの検討

発表者 乾 昌弘、福田 健三
発表先 水素エネルギー協会HESS会誌
時期 平成18年6月
概要 燃料電池車に対する水素インフラについて、黎明期(2005~2010)導入期(2011~2020)普及期(2021~2030)の導入シナリオと経済性評価について記述している。

超長期エネルギー技術ビジョンおよびロードマップ

発表者 角本 輝充 他
発表先 日本エネルギー学会誌
(社)日本エネルギー学会
総説特集「超長期の視点からのエネルギー技術開発戦略」
Journal of the Japan Institute of Energy,85,418-423(2006)
時期 平成18年6月
概要 経済産業省では、2005年3月にわが国初となる「技術戦略マップ」を策定した。その内のエネルギー分野での技術戦略マップである「超長期エネルギー技術ビジョン」を2005年10月に公開した。これは、将来顕在化する化石資源制約や環境制約を視野に入れるため、まず2100年のあるべき姿を描き出し、この社会像を実現するために、技術開発およびその導入普及によって資源制約および環境制約を長期的に解決するために必要となる技術スペックおよび時期等をバックキャスティング手法を用いて整理することで、エネルギー分野の技術戦略マップの策定を行ったものである。

民生分野における超長期エネルギー技術ロードマップ

発表者 角本 輝充 他
発表先 日本エネルギー学会誌
(社)日本エネルギー学会
総説特集「超長期の視点からのエネルギー技術開発戦略」
Journal of the Japan Institute of Energy,85,424-429(2006)
時期 平成18年6月
概要 「超長期エネルギー技術ロードマップ」のうち、民生分野についての概要を紹介した。再生可能エネルギーの最大利用と究極の省エネ実施ケースでは、民生分野におけるエネルギー需要を2100年には80%、2050年には55~60%削減する必要がある。そのためには、(1)今後新たに出現する機器を含めてできる限り省エネを実施する、(2)太陽光等、身の周りのエネルギーを使って創エネを実施する、(3)余剰エネルギーの融通および分散貯蔵を含むエネルギーマネジメントにより再生可能エネルギーの最大活用を図る、を究極まで進めることが必要である。

運輸分野における超長期エネルギー技術ロードマップ

発表者 蓮池 宏 他
発表先 日本エネルギー学会誌
(社)日本エネルギー学会
総説特集「超長期の視点からのエネルギー技術開発戦略」
Journal of the Japan Institute of Energy, 85, 430-434 (2006)
時期 平成18年6月
概要 「超長期エネルギー技術ロードマップ」のうち、運輸分野についての概要を紹介した。再生可能エネルギーの最大利用と究極の省エネ実施ケースでは、効用(人・kmあるいはt・km)あたりの転換部門から供給されるエネルギーを、運輸部門全体で2100年に70%削減する必要がある。そのためには、「省エネ」と「燃料転換」が主な柱となる。省エネには、駆動システムの効率化や移動体の軽量化が重要である。燃料転換は、(1)合成燃料の利用、(2)バイオマス由来燃料の利用、究極的には、(3)水素または電気へとシフトする技術の開発が必要となる。

産業分野における超長期エネルギー技術ロードマップ

発表者 小野崎 正樹  他
発表先 日本エネルギー学会誌
(社)日本エネルギー学会
総説特集「超長期の視点からのエネルギー技術開発戦略」
Journal of the Japan Institute of Energy, 85, 435-440 (2006)
時期 平成18年6月
概要 「超長期エネルギー技術ロードマップ」のうち、産業分野についての概要を紹介した。再生可能エネルギーの最大利用と究極の省エネ実施ケースでは、効用(製造量×製品の価値)あたりの必要エネルギー量を2100年には70%削減する必要がある。そのため、(1)製造プロセスにおけるエネルギー利用の高度化、(2)物質エネルギーの再生、(3)少ない資源での製品製造によるエネルギー削減、の3つの技術について、業種毎に技術ロードマップを作成した。

転換分野における超長期エネルギー技術ロードマップ

発表者 氏田 博士  他
発表先 日本エネルギー学会誌
(社)日本エネルギー学会
総説特集「超長期の視点からのエネルギー技術開発戦略」
Journal of the Japan Institute of Energy,85,441-445(2006)
時期 平成18年6月
概要 「超長期エネルギー技術ロードマップ」のうち、転換分野についての概要を紹介した。(A)石炭等の化石資源とCO2回収・隔離の最大利用ケース、(B)原子力の最大利用ケース、(C)再生可能エネルギーの最大利用と究極の省エネルギー実施ケース、の3つのケースにおいて、資源制約(石油生産ピークを2050年、天然ガス生産ピークを2100年と想定)および環境制約 (CO2/GDPを2050年に1/2、2100年に1/10以下に削減)を克服し、需要分野での必要エネルギーを供給するための技術についてロードマップを作成した。

超長期エネルギーモデルによる技術戦略マップのシミュレーション

発表者 黒沢 厚志  他
発表先 日本エネルギー学会誌
(社)日本エネルギー学会
総説特集「超長期の視点からのエネルギー技術開発戦略」
Journal of the Japan Institute of Energy,85,446-450(2006)
時期 平成18年6月
概要 「超長期エネルギー技術ビジョンで描いた技術選択がエネルギーシステムに与える影響をみるためにGRAPEモデルによる試算を実施した。試算は、ビジョンで想定した3つのシナリオ(石炭等の化石資源と炭素回収・隔離の最大利用ケース、原子力の最大利用ケース、再生可能エネルギー最大利用と省エネルギー実施ケース)と、それらが融合したシナリオについて、将来の世界エネルギー需給に重要な影響を与えるパラメータによる感度分析を実施し、日本および世界の一次エネルギー構成の変遷等の考察を行った。

気候変動の世界地域別寄与度とブラジル提案(3)

発表者 黒沢 厚志 他
発表先 環境経済・政策学会2006年大会
時期 平成18年7月4~7日
概要 京都議定書に至る気候変動枠組条約交渉において、ブラジルは、温暖化ガス削減負担分担は、産業革命以降の排出履歴等を基準とすべきであると提案した。簡易気候モデルを用いて、過去の温暖化ガス排出量の不確実性が、温度上昇などの気候変化の地域寄与度に与える影響を推定した。

日本原子力学会倫理委員会における技術倫理への取り組み:信頼回復を目指して

発表者 鳥飼 誠之 他
発表先 日本技術士会「平成18年度(第三回)技術者倫理研究事例発表大会『技術者への信頼』投稿論文集」
時期 平成18年9月
概要 我が国の原子力界は、最近の約10年間に発生した事故や不祥事が原因で、国民からの信頼を失い、現在、その回復を目指して様々なレベルでの努力が行われているところである。その中で、日本原子力学会倫理委員会は、数ある学協会の倫理憲章の中で独特とも言える「倫理規定」を拠り所として、その周知、浸透はもとより、技術倫理の理解促進を目指して、広範かつ活発な活動を展開している。本報告では、この倫理委員会の設立の背景・経緯、その活動の拠り所である「倫理規定」の概要、および活動実績や今後の展開について紹介する。

研究展望「再生可能エネルギー」

発表者 小川 紀一郎
発表先 日本機械学会論文集「再生可能エネルギー」特集号(2006年10月号)
(上記「研究展望」は同特集号各編の巻頭記事)
時期 平成18年10月
概要 論文集「再生可能エネルギー」特集号の巻頭記事でもあるので、再生可能エネルギー全般の特徴、位置づけをのべ、それぞれの技術ごとに内外の動向を概説する。
また、わが国で開発・実施中の代表的な再生可能エネルギー技術の中から代表的な技術を取り上げ(例、バイオマス、太陽光他)、その技術概要、開発状況および課題を紹介する。さらに、今後の一層の導入普及のためどういう進め方が考えられるか、新エネルギー財団等で纏められている提言も加味して紹介する。

Energy Situation and Related Technology Development in Japan

発表者 小川 紀一郎
発表先 International Journal of Gas Turbine, Propulsion and Power Systems (日本ガスタービン学会「英文電子ジャーナル」、2007年1月創刊号)
時期 平成19年1月号
概要 先ず日本のエネルギー事情(需給動向)と特殊性(自給率の低さ、脆弱性等)を紹介し、続いて京都議定書の遵守へ向けたわが国の計画を紹介する。同時にその計画の背景となる、総合資源エネルギー調査会の審議結果、報告書の概要および想定される技術の代表的な事例を紹介する。さらに、過日発表された「新エネルギー国家戦略」および「2100年を見据えた超長期的エネルギービジョン」についてもその概要も紹介する。

Sustainable Future in Japan -from Energy Technology Aspect

発表者 小川 紀一郎
発表先 「Energy Tribune」誌
時期 平成19年1月(あるいは2月)
概要 日本におけるエネルギー需給動向、温室効果ガスの発生見通し、京都議定書達成のための取組状況、世界で最も進んでいる省エネルギー技術の取組概要、新エネルギー技術の概要、その中でもバイオマス技術に関し多少掘り下げた紹介、その他燃料転換(含、原子力)の取り組みと位置付け等を紹介し、エネルギー面から見た日本の将来における持続的発展の見通しに関し意見を述べる。

寄稿

原子力発電利用に関する世論の動向

発表者 下岡 浩
発表先 エネルギーレビュー、2006年4月号(予定)
時期 平成18年4月
概要 当研究所では、ほぼ毎年度アンケート調査を実施しており、2003年度以後は[首都圏、割当法、留置法]により調査を行っている。
その結果、下記の様な興味深い結果が得られたので、その調査結果を報告する。
●首都圏の公衆は、原子力発電に対して好意的になっている
●原子力発電に対する関心の高まりは[利用派]を増やす
●原子力のイメージは豊かではない

廃棄物発電とバイオマスの現場と課題

発表者 小川 紀一郎
発表先 「エネルギー・資源」5月号「展望・解説記事」
時期 平成18年5月
概要 京都議定書が発効されたことにより、2010年に向けて温室効果ガス低減の精度高い見通しと対策が緊急の関心となってきている。廃棄物発電とバイオマスエネルギーは、新エネルギーの中でも量的面及び昼夜、季節等に係わらず安定したエネルギー利用が可能という点から新エネルギーの中核をなすものとして期待されている。ただし両者は類似した点および定義上重複する部分があり、最近の国の見通しにおいても両者合算の目標が掲げられている。そこで本稿では、廃棄物、バイオマスの定義から始め、技術開発状況、導入普及状況、課題等をより現状に即した情報を加味し紹介する。

原子力の復興に向け動き出した米国

発表者 松井 一秋
発表先 月刊「エネルギーレビュー」
特集「欧米における原子力ルネッサンス」
時期 平成18年7月号
概要 二期目のブッシュ米政権の原子力政策を踏まえ、エネルギー省が推進する原子力発電2010計画の現状とこれに応える民間原子力産業の動向など、原子力ルネッサンスに向け動きつつある米国の現状と今後の見通しを紹介する。

ガス化技術

発表者 小野崎 正樹
発表先 「水素・燃料電池ハンドブック」、オーム社
14.1.3章を執筆)
時期 平成18年8月発行予定
概要 第14章「水素の製造」の内、ガス化技術を用いて、石炭、重質油、バイオマス、廃プラスチックなどから水素を製造する方法について、概説する。ガス化の原理、ガス化による水素製造、石炭ガス化、バイオマスガス化、廃プラスチックガス化、将来の水素製造ガス化プロセスの各節から構成される。

水素の物性と安全性

発表者 佐藤 保和
発表先 「水素・燃料電池ハンドブック」、オーム社刊
時期 平成18年10月(予定)
概要 WE-NETおよび水素安全利用等基盤技術開発プロジェクトで取得した水素の爆発特性等基礎物性の解説ならびに水素安全に関する考察。

海外の水素導入シナリオ

発表者 岩渕 宏之
発表先 「水素・燃料電池ハンドブック」、オーム社刊
時期 平成18年10月(予定)
概要 米国DOE, EU等海外諸国・地域の水素エネルギー導入シナリオの紹介。

日本の水素導入シナリオ

発表者 乾 昌弘
発表先 「水素・燃料電池ハンドブック」、オーム社刊
時期 平成18年10月(予定)
概要 METI資源エネルギー庁燃料電池実用化戦略研究会より発表された、我が国の水素エネルギー導入シナリオの紹介と、水素のコスト評価。

水素エネルギーシステム実現への筋道

発表者 岩渕 宏之、石本 祐樹
発表先 「燃料電池」
燃料電池開発情報センター
時期 平成18年11月
概要 水素エネルギー導入に係る現在の状況と各国の政策概況についての解説。

その他

「世界の原子力産業」

発表者 松井 一秋
発表先 110°CS&スカパー!G+
「新井光雄のPOWER TALK21」
時期 平成18年6月3日 17:00~17:20放映予定
再放送:6月10,17,24日(土)
概要 エネルギー・環境問題をテーマに、新井光雄(エネルギージャーナリスト)が学者や専門家、経営者、関係者にインタビューし、各問題について考える番組(ジータス)。

Uncertainty Management of Carbon Dioxide Capture and Storage – A Risk-Hedging Strategy –

発表者 黒沢 厚志
発表種別 ポスター発表
時期 平成18年6月19日~22日
発表先 将来の不確実性に対処する意思決定評価を行うため、確率分岐型最適化エネルギーモデルを用いてCO2回収貯留に関する不確実性分析を実施した。(1)リスク回避型の意志決定を行う意思決定者は、不確実性が解消されるまではCO2回収貯留技術を採用しない可能性があること、(2)漏洩または無漏洩の両方の可能性がある場合、無漏洩であることが事前に明らかになれば、不確実性を解消することができるので、CO2回収貯留を実施し、経済的負担は軽減されること、などが明らかとなった。

「新電力ネットワーク実証研究 新電力ネットワーク技術に係る総合調査」(経過報告)
【第一部】電力ネットワーク技術実証研究に係わる調査(経過報告) (PDF, 10MB)
【第二部】品質別電力供給システム実証研究に係わる調査(経過報告)(PDF, 18MB)
【第三部】電力供給の現状調査(経過報告) (PDF, 5MB)

発表者 (財)エネルギー総合工学研究所
時期 平成18年8月3日~
発表先 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)
概要 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託事業として、平成16年度~平成19年度にかけて、大規模電源と分散型電源の調和のとれた21世紀にふさわしい電力供給システムの構築に向けて、新エネルギー等の分散型電源が大量に連系された場合でも系統の電力品質(適正電圧維持)に悪影響を及ぼさないための系統制御技術(電力ネットワーク技術)、及び高品質電力供給を可能とするシステム(品質別電力供給システム)について、実証研究が行われています。  本調査は、上記実証研究の効率的かつ効果的な進捗を図るため、また現状と今後の新エネルギーを主体とした分散型電源を含む電力供給の技術的課題や研究開発の方向性並びに経済性を明らかにすることを目的とし、NEDO委託事業の一環として実施しているものです。

超長期エネルギー技術ビジョン2100 ~求められる技術の姿~

発表者 角本 輝充
時期 平成18年10月28日
発表先 関西電力(株)能力開発センター「講座」
概要 H17年度経産省委託「超長期エネルギー技術戦略等に関する調査」について紹介する。本講座では、「長期エネルギー技術ビジョン」策定の経緯、将来に対して備える制約の考え方、民生、運輸、産業、転換部門における技術ロードマップのほか、「新・国家エネルギー戦略」などの国内外の最新のエネルギー技術戦略に関する動きを紹介する。

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