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外部発表(平成17年度)

外部発表(平成17年度)

講演論文寄稿その他

講演

蓄電池による風力発電出力屁平滑化の実証研究

発表者 蓮池 宏
発表先 第20回 2005スイッチング電源・バッテリーシステムシンポジウム
(主催:(社)日本能率協会、於 幕張)
時期 平成17年4月22日
概要 蓄電池併設風力発電導入可能性調査および風力発電電力系統安定化等技術開発について、下記内容を紹介する。
・実証試験設備の構成
・運転制御方法
・実証試験結果と課題
・風力発電電力系統安定化等技術開発の研究計画

バイオマスエネルギー技術について

発表者 小川 紀一郎
発表先 第32回熱・電気エネルギー技術研究会
((財)熱・電気エネルギー技術財団主催)
時期 平成17年7月28日
概要 バイオマスエネルギー技術の全体動向から、その主要課題、最近の技術成果を紹介する。話の骨子は次の通り。
(1) バイオマス全般の特徴、賦存量、利用等の動 向、及びこれまでの取組み
(2) 主要なバイオマス種の性質
(3) 実際の普及導入の現実と課題
(4) バイオマス種に対応する代表的エネルギー変換技術とその動向
(5) 代表的NEDOの技術開発テーマの概要と成果
(6) バイオマスロードマップについて

気候変動の世界地域別寄与度とブラジル提案(2)

発表者 黒沢 厚志、他
発表先 環境経済・政策学会2005年大会
時期 平成17年10月10~11日
概要 京都議定書に至る気候変動枠組条約交渉において、ブラジルは、温暖化ガス削減負担分担は、産業革命以降の排出履歴等を基準とすべきであると提案した。提案の評価を実施するため、温暖化ガス排出量、気候モデルによるパラメータ導出を行い、気候変化の地域寄与度を算定した。

Pre-heating and In-line Vaporization Technology of Coal Water Slurry

発表者 小野崎正樹、愛内孝介、森山亮、武田詔平、北田俊二、片山優久雄
発表先 2005 International Conference on Coal Science and Technology, Okinawa, Japan
時期 平成17年10月10日
概要 炭・水スラリーを予備加熱し、水を蒸発させて石炭ガス化炉などに導入噴霧する技術を開発した。石炭処理量で2ton/day規模の装置により実験を行い、加熱過程で加熱管の径を徐々に変えることで、閉塞することなく蒸発させることができた。本技術は、褐炭スラリー、汚泥スラリー、などの可燃性物質の水スラリーに適用し、ガス化炉や燃焼炉への供給に利用できる。石炭ガス化では、水の蒸発潜熱分を廃熱などで供給することができ、その結果、ガス化炉での酸素使用量が低減される。

日本のエネルギー戦略

発表者 小川 紀一郎
発表先 Asian Congress on Gas Turbines 2005 (アジアガスタービン会議) フォーラム1「Energy Strategies of Korea, Japan, and China」でのパネリスト
時期 平成17年11月16~18日
概要 先ず日本のエネルギー事情(需給動向)と特殊性(自給率の低さ、脆弱性等)を紹介し、続いて本年2月発効した気候変動枠組み条約京都議定書の遵守へ向けたわが国の計画を紹介する。同時にその計画の背景となる、総合資源エネルギー調査会の審議結果「2030年のエネルギー需給展望」の概要および想定される技術の代表的な事例を紹介する。さらに、2100年を見据えた超長期的エネルギービジョンについても其の概要についても触れる。

不確実性を考慮したCO2回収貯留の導入可能性評価

発表者 黒沢 厚志
発表先 第22回 エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス
時期 平成18年1月26、27日
概要 CO2濃度制約に対する緩和策として、CO2回収貯留(CCS)技術が期待されているが、貯留サイトからの漏洩可能性によっては、CO2が導入されない場合も予想される。大規模貯留の経験の蓄積が少ない現時点においては、将来の漏洩率想定には不確実性が大きく、より頑健な選択肢を示す必要がある。そこで、確率分岐型モデルを作成して分析を行い、不確実性がCCS導入可能性に与える影響を調べた。

エネルギーの未来について考える

発表者 蛭沢 重信
発表先 こどもサミット・教育シンポジウム「エネルギーと地球環境-人類の未来のために-」(於:高知工科大学、主催:高知工科大学エネルギー教育研究会、高知大学エネルギー環境教育研究会)(対象:小(中)学校教師および保護者他)
時期 平成18年1月28日
概要 (概要)最近の世界のエネルギーを巡るトピックス、状況、わが国のとりくみ状況、今後エネルギー問題を考えるにあたっての視点などを平易に紹介する。(45分)

2100年のエネルギー技術

発表者 小野崎 正樹
発表先 化学工学会東海支部主催第59回CSTCフォーラム、名古屋
時期 平成18年2月14日
概要 エネルギーの将来に関して様々な予測がなされている。ここでは、特に、IAEが事務局となって取りまとめた2100年を想定した「超長期エネルギー技術ビジョン」を紹介する。また、ビジョンに示されたように、今後、自然エネルギーの利用が重要になることから、化石プロセスに取り込み二酸化炭素排出量削減に寄与する方法について技術開発例を紹介する。

Future Energy System in Environment,Economy, and Energy Problems(2) Various Nuclear Energy System Evaluations

発表者 松井 一秋、氏田 博士 他
発表先 2006 International Congress on Advanced in Nuclear Power Plants
時期 平成18年6月4~8日

意識調査からみた原子力発電に対する公衆の意識の分析

発表者 下岡 浩
発表先 原子力委員会
時期 平成18年3月30日
概要 当研究所では、ほぼ毎年度アンケート調査を実施している。
その結果、下記の様な興味深い結果が得られたので、その調査結果を報告する。
●原子力発電に対して好意的(廃止派が減少)になっている
●廃止派減少の理由は、非有用意見や不安意見の減少ではない
●不安グループの中で廃止派が減少している
●日本の特徴は消極的賛成(消極的反対)が多いこと
●原子力発電に対する関心は利用派を増やす
●性別にみた原子力発電に対する関心と評価
●原子力発電に対する関心UP>有用感UP>利用派UPとなる
●原子力のイメージは豊かではない
●エネルギー認識は危機感と楽観が交錯している
●有用感・信頼感が重要である


論文

Large-scale synthesis of artificial zeolite from coal fly ash with a small charge of alkaline solution

発表者 Ryo Moriyama, Shohei Takeda, Masaki Onozaki,Yukuo Katayama (以上IAE), 他
発表先 “ FUEL” Volume 84, 1455-1461 (2005)
時期 平成17年
概要 発表内容の概要:石炭のフライアッシュから合成ゼオライトを製造する新規プロセスに関するもので、操作中に徐々に水を除去することでアルカリ濃度の低下を防ぐことを特徴とする。本法のパイロットプラント(容量;0.6m3)で製造したゼオライトは従来法で製造したものと同程度のCECを示した。

Hydrogen production by the partial oxidation and steam reforming of tar from hot coke oven gas

発表者 M. Onozaki, K. Watanabe, T. Hashimoto, H. Saegusa, Y. Katayama
発表先 “FUEL” Volume85, Page143-149 (2006)
時期 平成17年
概要 コークス製造時にコークス炉からは約1050Kの高温コークス炉ガスが生成する。従来、このガスは、冷却、精製後、燃料として利用されている。本論文では、高温状態のガスに酸素、スチームを導入して、含有するタールなどの成分を改質し、最終的に水素を生産する方法を提案する。80kgの石炭を仕込んだコークス試験炉から生成するガスを改質器に導き改質した結果、タール留分の98%が分解し、一酸化炭素と水素の合計量が2倍以上になることがわかった。また、経済性検討の結果、水素を9~10円/Nm3で製造できることが示された。

バイオマスの新しいエネルギー変換技術

発表者 小川 紀一郎
発表先 (社)農業土木学会学会誌「バイオマス利活用特集シリーズ」
時期 平成17年10月号
概要 バイオマスエネルギーは、再生可能エネルギーとして地球温暖化問題に寄与するのみでなく、その利用を通して環境保全にも資する特徴もあり、国のエネルギー及び環境政策上からますます普及拡大が期待されている。鍵を握るのは、バイオマスの「収集技術」と「エネルギー変換技術」であるといわれる。本稿は、そのうちエネルギー変換技術の概要と新技術の方向性を解説する。また,2004年度に経済産業省主導により進められた「バイオマスエネルギーテクノロジー・ロードマップ策定に関する調査」研究の成果を紹介する。

水素の爆燃野外実験

発表者 佐藤 保和
発表先 安全工学会会誌「安全工学」(vol.44, No.6(通号249号)予定)
時期 平成17年12月 (予定)
概要 安全評価と数値計算モデルの検証のための水素/空気混合気の爆燃実験の結果を報告する。開放空間における均一濃度、水素放出途中での着火爆燃、3.7m2 x 79m(長)トンネル内での水素爆燃を実施し、主に圧力、火炎伝播速度を測定した。

Large-scale Hydrogen Deflagrations and Detonations

発表者 佐藤保和、岩渕宏之(SRI International, と共同著作)
発表先 International Journal of Hydrogen Energy(特集号ICHS 2005)
時期 平成18年2月ごろ
概要 安全評価と数値計算モデルの検証のための水素/空気混合気の爆燃実験の結果を報告する。開放空間における300m3均一濃度、~600m3水素放出途中での着火爆燃、3.7m2x 79m(長)トンネル内での水素爆燃を実施し、圧力、火炎伝播速度、光速ビデオ、輻射熱等を測定した。(2005年9月開催の「第1回水素安全に関する国際会議ICHS」で発表したものが選ばれて、Journal に掲載される。)

研究展望「再生可能エネルギー」

発表者 小川 紀一郎
発表先 日本機械学会論文集「再生可能エネルギー」特集号(2006年10月号)
(上記「研究展望」は同特集号各編の巻頭記事)
時期 平成18年10月
概要 論文集「再生可能エネルギー」特集号の巻頭記事でもあるので、再生可能エネルギー全般の特徴、位置づけをのべ、それぞれの技術ごとに内外の動向を概説する。
また、わが国で開発・実施中の代表的な再生可能エネルギー技術の中から代表的な技術を取り上げ(例、バイオマス、太陽光他)、その技術概要、開発状況および課題を紹介する。さらに、今後の一層の導入普及のためどういう進め方が考えられるか、新エネルギー財団等で纏められている提言も加味して紹介する。

Energy Situation and Related Technology Development in Japan

発表者 小川 紀一郎
発表先 International Journal of Gas Turbine, Propulsion and Power Systems (日本ガスタービン学会「英文電子ジャーナル」、2007年1月創刊号)
時期 平成19年1月号
概要 先ず日本のエネルギー事情(需給動向)と特殊性(自給率の低さ、脆弱性等)を紹介し、続いて京都議定書の遵守へ向けたわが国の計画を紹介する。同時にその計画の背景となる、総合資源エネルギー調査会の審議結果、報告書の概要および想定される技術の代表的な事例を紹介する。さらに、過日発表された「新エネルギー国家戦略」および「2100年を見据えた超長期的エネルギービジョン」についてもその概要も紹介する。

Sustainable Future in Japan -from Energy Technology Aspect

発表者 小川 紀一郎
発表先 「Energy Tribune」誌
時期 平成19年1月(あるいは2月)
概要 日本におけるエネルギー需給動向、温室効果ガスの発生見通し、京都議定書達成のための取組状況、世界で最も進んでいる省エネルギー技術の取組概要、新エネルギー技術の概要、その中でもバイオマス技術に関し多少掘り下げた紹介、その他燃料転換(含、原子力)の取り組みと位置付け等を紹介し、エネルギー面から見た日本の将来における持続的発展の見通しに関し意見を述べる。

寄稿

「原子力政策大綱」決定までの軌跡
-パブリックコメントから読み解く民意分析(上)-新計画の構成(案(平成17年6月)
「原子力政策大綱」決定までの軌跡
-パブリックコメントから読み解く民意分析(下)-原子力政策大綱(案)(平成17年7月)

発表者 下岡 浩
発表先 原子力eye、Vol.52,No.1(2006)
原子力eye、Vol.52,No.2(2006)
時期 平成18年1月、2月号
概要 原子力委員会は、「原子力政策大綱」を策定するために、平成16年6月に新計画策定会議を設置し議論を重ね、その検討結果の内容を平成17年6月に「新計画の構成(案)」としてとりまとめた。同委員会は、新計画の作成の参考にするために、この「新計画の構成(案)」と「原子力政策大綱(案)」に対する国民の意見を募集し、これらをまとめて公表した。  原子力についてのまとまった数の意見が得られたので、これを利用して原子力に対する意見・評価にはどのようなものがあるのかの分析を行い、その分析結果を報告した。

温暖化抑制・資源制約に対する超長期エネルギー技術ビジョン

発表者 角本 輝充
発表先 太陽エネルギー(日本太陽エネルギー学会 発行) 3月号特集企画「京都議定書発効1年の実情と各国の取組み」
時期 平成18年3月号
概要 今年度の経産省委託事業「エネルギー環境総合戦略調査」の一環として、エネルギー分野の技術戦略マップ(超長期エネルギー技術ビジョン)を取りまとめた。これは、2100年までの長期的視点から、地球規模で将来顕在化することが懸念される資源制約、環境制約を乗り越えるために求められる技術の姿をバックキャスティング手法によって描き出したものである。今回の策定の経緯、考え方、ビジョンの概要、ロードマップの概要等を紹介する。

エネルギー・環境フォーラム主催のフォーラム

発表者 小川 紀一郎
発表先 (財)発電設備技術検査協会(四季報 B・T Avenue)
時期 平成17年
概要 環境塾(平成16年実施分)の説明資料を簡略化した形とする。骨子は次の通り
廃棄物処理における熱利用について(仮称)
(1) 廃棄物発電の意義
(2) 廃棄物発電システムの現状
(3) 廃棄物発電システムの熱物質の考え方
(4) 廃棄物発電システムの熱物質収支計算例
(5) 廃棄物ガス化溶融技術の高効率化の開発状況
(6) 廃棄物ガス変換技術の高効率化の開発状況
(7) まとめ

今後の原子力発電技術の開発動向~日本型次世代軽水炉の開発~

発表者 山田 英司
発表先 Engineering No.108
(財団法人エンジニアリング振興協会機関誌)
時期 平成17年10月
概要 わが国における次世代軽水炉開発に向けた動向と国際的な原子力発電開発
(1)わが国のエネルギー・環境を巡る状況
(2)日本型次世代軽水炉開発に向けた動き
(3)世界の原子力発電開発の動向。

「日本のエネルギーの未来を拓く」
~10月3日開催のエネルギー総合工学シンポジウムの成果~

発表者 山田 英司
発表先 「原子力eye」12月号
時期 平成17年11月
概要 1)背景 ~資源・環境制約の解決策の提言を目的として開催
2)概要 ~超長期のロードマップを提示する各種講演の実施
3)結論 ~資源・環境制約克服に果たす「技術」の役割の確認


その他

Experiments on Hydrogen Deflagration

発表者 佐藤 保和、岩渕 宏之
発表先 8th Asian Hydrogen Energy Conference
(主催・China Association for Hydrogen Energy・Institute of Nuclear and New Energy Technology, Tsinghua University)
時期 平成17年5月26~27日
概要 NEDOからの受託で実施した水素/空気混合気の爆燃実験の結果を報告する。開放空間における均一濃度、水素放出途中での着火爆燃、3.7m2 x 79m(長)トンネル内での水素爆燃を実施し、圧力、火炎伝播速度、光速ビデオ、輻射熱等を測定した。

ROLE OF NUCLEAR ENERGY FOR PROBLEM OF ENVIRONMENT, ECONOMY, AND ENERGY (1) Nuclear Role and Potential for Long-Term Energy Source

発表者 氏田 博士
発表先 2005 International Congress on Advances in Nuclear Power Plants
時期 平成17年5月17日
概要 次世代型軽水炉開発戦略調査のうち、「(エネルギー問題と原子力の役割に関する調査検討)- 長期エネルギーシステム評価 -」に関する内容3件の発表を三菱重工、エネルギーシンクタンクと共同で行う。その一つとして、長期エネルギーシステムの問題と原子力の役割、について以下のように報告する。
「省エネルギーは、21世紀のエネルギー政策において持続可能な発展を実現するための最重要課題でありさらに、化石燃料の炭酸ガス隔離技術の向上、再生可能エネルギー開発、に加え原子力エネルギーが必要。2100年に於ける基幹エネルギーとして、それぞれの持つポテンシャルを十分に発揮できように技術開発を進めるべき。」

Nuclear Energy Role and Potential for Problems of Environment, Economy, and Energy

発表者 氏田 博士
時期 平成17年6月5日
発表先 IAEE 28th International Conference
概要 次世代型軽水炉開発戦略調査のうち、「(エネルギー問題と原子力の役割に関する調査検討)- 長期エネルギーシステム評価 -」に関する内容3件の発表を三菱重工、エネルギーシンクタンクと共同で行う。その一つとして、長期エネルギーシステムの問題と原子力の役割、について以下のように報告する。
「省エネルギーは、21世紀のエネルギー政策において持続可能な発展を実現するための最重要課題でありさらに、化石燃料の炭酸ガス隔離技術の向上、再生可能エネルギー開発、に加え原子力エネルギーが必要。2100年に於ける基幹エネルギーとして、それぞれの持つポテンシャルを十分に発揮できように技術開発を進めるべき。」

水素の価格

発表者 乾 昌弘
時期 平成17年11月8日
発表先 福岡水素エネルギー戦略会議人材育成(技術者養成コース)、会場:九州大学
概要 ・水素製造方法とその価格算出
・水素製造方法とその価格算出

日本の水素インフラ整備シナリオ

発表者 乾 昌弘
時期 平成17年11月頃発刊
発表先 水素・燃料電池ハンドブック
概要 燃料電池車向け水素インフラ整備シナリオ

海外の水素導入シナリオ

発表者 岩渕 宏之
時期 平成17年11月頃発刊
発表先 水素・燃料電池ハンドブック
概要 海外における、燃料電池・水素導入シナリオ

Nuclear System for Problems of Environment, Economy, and Energy (1)Nuclear Energy Role and Potential for Energy System in Asia

発表者 氏田 博士
時期 平成17年10月10日
発表先 GLOBAL 2005, Tsukuba, Japan
概要 次世代型軽水炉開発戦略調査のうち、「(エネルギー問題と原子力の役割に関する調査検討)- 長期エネルギーシステム評価 -」に関する内容2件の発表を三菱重工と共同で行う。その一つとして、長期エネルギーシステムの問題と原子力の役割、特にアジアでの原子力支援の重要性、について以下のように報告する。
「21世紀の長期エネルギーシステムの問題において、環境制約のある中で持続的発展のために、原子力エネルギーの役割は大きくかつそのポテンシャルは膨大である。環境制約が厳しい状況において、FBRを早期に立ち上げることが、21世紀後半の発展途上国の需要を満足する上で重要である。特にアジアでのエネルギー需要の急激な伸びと地球規模のCO2制約両者を解決するためには、原子力導入が重要でありこれを支援するため原子力がCDMとして認められることが必要である。」

Hydrogen Deflagrations in a Sub-scale Tunnel

発表者 佐藤 保和、 岩渕 宏之
時期 平成18年3月12~16日
発表先 NHA Annual Hydrogen Conference 2006
主催:National Hydrogen Association
概要 自動車で水素を安全に使用するうえで、トンネル内で起きる事故の可能性が重要な検討課題となる。3.7m2 x 79m(長)模擬トンネル内での水素爆燃を実施し、均一水素濃度系と水素放出系の爆燃の相違、換気の効果等を試験した。水素均一濃度の場合、開放空間での爆燃に比べてトンネル内では著しく爆燃が促進され大きな圧力が発生した。水素を放出した場合では最大水素濃度は15%以下であり、着火しても発生圧力は小さかった。


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