 運輸部門の省エネルギー（2010.11.05）
●運輸部門のエネルギー効率は長期的にみると向上していないが、最近では若干のエネルギー効率の向上（エネルギー消費原単位の低下）がみられる。
●より一層の省エネルギーを目指すためには、バス、鉄道などの大量輸送手段の利用を増やすことが有効である。
図１ 旅客部門と貨物部門のエネルギー消費原単位（エネルギー効率）
使用データ：ＥＤＭＣ／エネルギー・経済統計要覧（2010年版）
図２ 旅客部門の輸送機関別エネルギー消費原単位（エネルギー効率）
使用データ：ＥＤＭＣ／エネルギー・経済統計要覧（2010年版）
図３ 貨物部門の輸送機関別エネルギー消費原単位（エネルギー効率）
使用データ：ＥＤＭＣ／エネルギー・経済統計要覧（2010年版）
解説：
運輸部門のエネルギー効率は長期的にみると向上していません（図１）。しかし、2005年の省エネ法改正で、運輸部門における省エネルギー対策の導入を行うなど、運輸部門でも省エネに努めており、最近では若干のエネルギー効率の向上（エネルギー消費原単位の低下）がみられます。
自動車（バスを除く）のエネルギー効率は改善されてきていますが、バス、鉄道などの大量輸送手段に比べ悪いので（図２，３）、自動車利用の割合が増えると、運輸部門におけるエネルギー効率は悪化します。自動車はその利用割合が大きくなっており（注１参照）、現在ではエネルギー消費のほとんどが自動車で占められています（注２参照）。
そこで、より一層の省エネルギーを目指すためには、バス、鉄道などの大量輸送手段の利用を増やすことが有効です。この輸送手段の変更を図ることを「モーダルシフト」といいます。
また、新・国家エネルギー戦略においては、運輸部門における石油依存度を2030年に80％まで低減、エネルギー効率を30％改善させることを目標とし、バイオマス燃料やクリーンエネルギー自動車の導入促進に努めています（参照：バイオマス燃料（輸送用）、クリーンエネルギー自動車）。
注１：全旅客輸送量に対する自家用乗用車の輸送割合は、1965年度で約15％ですが、2008年度では約58％になっています。
注２：旅客部門の自家用自動車のエネルギー消費割合は約83％、貨物部門の貨物自動車のエネルギー消費割合は約85％（2008年度）
関連ページ：
●日本のエネルギー消費
●石油の位置づけ
●日本の省エネルギー政策
●産業部門の省エネルギー
●民生部門の省エネルギー
●エネルギー消費原単位とエネルギー弾性値
●バイオマス燃料（輸送用）
●クリーンエネルギー自動車
関連サイト：
●資源エネルギー庁＞エネルギー白書
●資源エネルギー庁＞個別施策情報
●資源エネルギー庁＞パンフレット
●（財）省エネルギーセンター＞交通の省エネ
●新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO)＞よくわかる！技術解説
●（財）省エネルギーセンター
●（財）エネルギー総合工学研究所＞定期刊行物＞新エネルギーの展望＞自動車用エネルギー（改訂版）
●（財）エネルギー総合工学研究所＞定期刊行物＞新エネルギーの展望＞省エネルギー技術
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