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運輸部門の省エネルギー(2009.09.29)


●自動車の燃費は改善されてきている。
●ただし、自動車(バスを除く)のエネルギー効率は大量輸送手段に比べ悪いので、自動車利用の割合が増えると、運輸部門におけるエネルギー効率は悪化する。
●新・国家エネルギー戦略において、運輸部門におけるエネルギー効率を2030年に30%改善させることを目標としている。
●より一層の省エネルギーを目指すためには、バス、鉄道などの大量輸送手段の利用を増やすことが有効である。 


図1 ガソリン乗用車平均燃費(km/L)(10.15モード)
使用データ:EDMC/エネルギー・経済統計要覧(2009年版)


図2 旅客部門と貨物部門の輸送機関別エネルギー消費原単位(エネルギー効率)
使用データ:EDMC/エネルギー・経済統計要覧(2009年版)


解説:
 運輸部門においては、自動車はその利用割合が大きくなっており(注参照)、現在ではエネルギー消費のほとんどが自動車で占められています。

 自動車の燃費は改善されてきていますが、自動車(バスを除く)のエネルギー効率はバス、鉄道などの大量輸送手段に比べ悪いので、自動車利用の割合が増えると、運輸部門におけるエネルギー効率は悪化します。

 2005年の省エネ法改正で、運輸部門における省エネルギー対策の導入を行うなど、運輸部門でも省エネに努めています。

 新・国家エネルギー戦略においては、運輸部門における石油依存度を2030年に80%まで低減、エネルギー効率を30%改善させることを目標とし、バイオマス燃料やクリーンエネルギー自動車の導入促進に努めています(参照:バイオマス燃料(輸送用)クリーンエネルギー自動車)。

 また、より一層の省エネルギーを目指すためには、バス、鉄道などの大量輸送手段の利用を増やすことが有効です。この輸送手段の変更を図ることを「モーダルシフト」といいます。

注:例えば、全旅客輸送量に対する自家用乗用車の輸送割合は、1965年度で約15%ですが、2007年度では約58%になっています。
関連ページ:
日本のエネルギー消費
石油の位置づけ
日本の省エネルギー政策
産業部門の省エネルギー
民生部門の省エネルギー
エネルギー消費原単位とエネルギー弾性値
バイオマス燃料(輸送用)
クリーンエネルギー自動車
関連サイト:
資源エネルギー庁エネルギー白書
資源エネルギー庁個別施策情報
資源エネルギー庁パンフレット
(財)省エネルギーセンター交通の省エネ
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)よくわかる!技術解説
(財)省エネルギーセンター
(財)エネルギー総合工学研究所定期刊行物>新エネルギーの展望>自動車用エネルギー(改訂版)
(財)エネルギー総合工学研究所定期刊行物>新エネルギーの展望>省エネルギー技術
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