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エネルギー全般化石エネ原子力再生可能エネ省エネ環境その他
民生部門の省エネルギー(2009.09.29)


●民生部門でも、省エネルギー努力が積極的に進められている。 


注)冷暖房兼用・壁掛け型・冷房能力2.8kWクラス・省エネルギー型の代表機種の単純平均値

図1 省エネルギー努力の一例(エアコンの電力消費量)
使用データ:EDMC/エネルギー・経済統計要覧(2009年版)


解説:
 日本のエネルギー消費の約1/4(2007年度)を占める民生部門(家庭やオフィスなど)でも、省エネルギー努力が行われています。省エネ法により各分野で事業者が取り組むべき内容とそれを支援する施策が定められ、トップランナー基準などにより、省エネルギー対策を積極的に進めようとしています。

 その結果、例えば、省エネルギー技術により、電気製品などの消費電力が減少し、1世帯当たりのエネルギー消費量は減少傾向にあります。
関連ページ:
日本のエネルギー消費
日本の省エネルギー政策
産業部門の省エネルギー
運輸部門の省エネルギー
特定機器/トップランナー基準
省エネ法
エネルギー消費原単位とエネルギー弾性値
関連サイト:
資源エネルギー庁エネルギー白書
資源エネルギー庁個別施策情報
資源エネルギー庁パンフレット
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)よくわかる!技術解説
(財)省エネルギーセンター
(財)エネルギー総合工学研究所定期刊行物>新エネルギーの展望>省エネルギー技術(PDF/10.80MB)

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