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 特定機器／トップランナー基準（2009.07.07）
●省エネ法では、テレビ、エアコン、自動車などの特定機器の省エネルギー基準を、各々の機器において、エネルギー消費効率が現在商品化されている製品のうち最も優れている機器（トップランナー）の性能以上にするという考え方（トップランナー基準）を採用している。 解説： 平成11年4月に施行された改正「エネルギーの使用の合理化に関する法律」（省エネ法）では、テレビ、エアコン、自動車などの特定機器のエネルギー消費性能を向上させるため、現在商品化されている製品のうちエネルギー消費効率が最も優れている機器の性能を目標値とするトップランナー基準の考え方で、機器毎の省エネルギー基準が作られています。 このような制度によって日本は省エネで世界をリードしています。 特定機器： 当初の18品目（乗用車、エアコンディショナー、蛍光ランプのみを主光源とする照明器具、テレビジョン受信機、複写機、電子計算機、磁気ディスク装置、貨物自動車、ビデオテープレコーダー、電気冷蔵庫、電気冷凍庫、ストーブ、ガス調理機器、ガス温水機器、石油温水機器、電気便座、自動販売機、変圧器）に加え、平成18年にジャー炊飯器、電子レンジ、DVDレコーダーが追加で指定されています。 トップランナー基準： 自動車の燃費基準や電気機器（家電・OA機器等）の省エネルギー基準を、各々の機器において、エネルギー消費効率が現在商品化されている製品のうち最も優れている機器（トップランナー）の性能以上にするという考え方です。 関連ページ： ●各国のエネルギー利用効率 ●日本の省エネルギー政策 ●省エネ法 関連サイト： ●資源エネルギー庁＞エネルギー白書 ●資源エネルギー庁＞個別施策情報 ●資源エネルギー庁＞パンフレット ●新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO)＞よくわかる！技術解説 ●（財）省エネルギーセンター＞パンフレット一覧＞トップランナー基準 |