｜エネルギー解説集｜エネルギー教室｜リンク集｜
 石油備蓄（2009.09.28）
●紛争や自然災害などの緊急時に対応するために、主な石油消費国では石油備蓄が進められている。  図１ 日本の石油備蓄量 使用データ：ＥＤＭＣ／エネルギー・経済統計要覧（２００９年版）  図２ 日本の石油備蓄基地 出所：資源エネルギー庁＞経済産業省、エネルギー白書 ２００７年版（2007）
解説： 1973年に発生した第一次石油ショックにより、主な石油消費国の間で「エネルギー調整グループ（ECG）」が結成され、「国際エネルギー計画（IEP）」協定が採択されました。 IEPは、緊急時に対応するために、石油輸入量の90日分を備蓄する義務と、石油融通制度を決めています。これに基づき、IEA加盟国では石油備蓄が進められ、1980年代に公的な石油備蓄の増強が進められました。 日本では1975年に「石油備蓄法」が制定され、備蓄を続けています。さらに、石油のほかにLPガスの備蓄も進めています こうした石油備蓄は紛争や自然災害などの緊急時の際、石油市場の安定化に役立ちます。 関連ページ： ●日本の石油の輸入 ●石油危機 ●ＩＥＡ（国際エネルギー機関） 関連サイト： ●資源エネルギー庁＞エネルギー白書 ●石油連盟 |